近畿大学短期大学部
| 近畿大学短期大学部 | |
|---|---|
|
近畿大学・近畿大学短期大学部 | |
| 大学設置 | 1950年 |
| 創立 | 1949年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人近畿大学 |
| 本部所在地 | 大阪府東大阪市小若江3-4-1 |
| 学部 |
商経科 第二商経科[注 1] 通信教育部 商経科 |
| ウェブサイト | https://www.kindai.ac.jp/jc/ |
近畿大学短期大学部（きんきだいがくたんきだいがくぶ、英語: Kindai University Faculty of Junior College Division[1]）は、大阪府東大阪市小若江3-4-1に本部を置く日本の私立大学。1949年創立、1950年大学設置。大学の略称は近大短大部。
概観
[編集]大学全体
[編集]- 大阪府東大阪市に所在する日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人近畿大学[1]。
- 国内で最初に認可された短期大学149校[注 2]の1校として、1950年に1学科体制で開学した[2]。
- 後に通信教育課程も併設され、現在は通学課程とともに各1学科。
教育および研究
[編集]学風および特色
[編集]- 商経科は、経済学部・経営学部の教員が兼任して講義を行っていることが多い。また、開学当初からII部のみとなっていることから近年では少なくなっている通学課程における勤労学生の姿も目立つ。かつては学生の大半が男性となっていた、年々変化が見受けられる。通信教育部が設置されており、こちらは学費を払っていれば何年在籍しても除籍にならないシステムとなっており全国でもユニークといえる。
沿革
[編集]- 1949年
- 1950年
- 1954年
- 1955年
- 1957年
- 1958年
- 1971年
- 1972年
- 1973年
- 1985年
- 1986年
- 1987年
- 1992年
- 1999年
- 2000年
- 2004年
- 2014年
- 2015年
- 2016年
基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 東大阪キャンパス（大阪府東大阪市小若江3-4-1）
過去にあったキャンパス
[編集]象徴
[編集]教育および研究
[編集]組織
[編集]学科
[編集]過去にあった学科
[編集]- 第二商経科 入学定員50名[注 32]
専攻科
[編集]- なし
別科
[編集]取得資格について
[編集]研究
[編集]- 『近畿大学短期大学論集』[57]
学生生活
[編集]部活動・クラブ活動・サークル活動
[編集]- 商経科は夜間部のみとなっており、クラブ活動への参加は主に朝と昼間というケースが多いようである。大半は学部と合同で活動しているケースが多いものとみられる。
学園祭
[編集]- 短期大学部の学園祭は、「生駒祭」として大学本部と合同で行なわれている。
大学関係者と組織
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大学関係者一覧
[編集]出身者
[編集]施設
[編集]キャンパス
[編集]対外関係
[編集]姉妹校
[編集]系列校
[編集]卒業後の進路について
[編集]編入学・進学実績
[編集]- 編入学希望者は就職希望者のそれを上回る傾向にある。これまでの実績では近畿大学のほかに、筑波大学・大阪市立大学・大阪外国語大学・神戸大学・和歌山大学・日本福祉大学・京都産業大学・立命館大学・龍谷大学・大阪国際大学・大阪産業大学・大阪商業大学・関西大学・関西外国語大学・摂南大学・桃山学院大学・関西学院大学・甲南大学・徳島文理大学・福岡大学など多数ある。
関連項目
[編集]- 通信教育部との併修制度を採用している専修学校
外部リンク
[編集]注釈
[編集]注釈グループ
[編集]- ^ a b 現在の文部科学省。
- ^ 女のみ
- ^ a b 欄はあるが、学生総数の記載なし。
- ^ a b c 便宜上、入学定員に基本的な修業年限を掛け算した数値で、正科生のみの人数。
- ^ a b 出典[50][51]。
補足
[編集]- ^ 学生募集は1971年度入学生まで。1975年3月31日付けで正式廃止。
- ^ うち私立短期大学132校
- ^ 正確には、一時期途中で増設された第二商経科も含めて、2学科体制になったこともある。詳細は沿革を参照のこと。
- ^ 短期大学名 近畿大学短期大学部
- ^ 出典[3][4][5]。
- ^ 出典[6][7]
- ^ 出典[8][9][10][11]。
- ^ 出典[12][13]。
- ^ 新宮市にて設置[17]。
- ^ 出典[18][19]
- ^ うち女3
- ^ うち女1
- ^ 昭和47年度より学生の募集を停止[21][22]。
- ^ 1975年3月31日をもって正式に廃止となる[23]。
- ^ うち女22
- ^ うち女9
- ^ うち女38
- ^ うち女52
- ^ うち女41
- ^ うち女57
- ^ うち女83
- ^ うち女1,418
- ^ 出典[31]。うち1回生 男225、女48[32]
- ^ うち女93
- ^ うち女3,032
- ^ うち女37
- ^ うち女1,764
- ^ 出典[36]。昨年度の資料[37]及び本年度のそれ[38][39]も其々参照のこと
- ^ 出典[40][41]
- ^ 1953年に、同市の佐藤病院跡に設置された[45]。
- ^ 右記資料も参照のこと[46][47]。
- ^ 最終募集となった1971年における体制[48][49]。
- ^ 過去には教科「職業」も設けられていた。また、第二商経科[52]や通信教育部商経科にも両教科の教職課程が設けられていた[53]。
- ^ 出典[55][56]。
出典
[編集]- ^ a b c d 文部科学省高等教育局大学振興課'2023.
- ^ 官報 1950年09月14日より。
- ^ 文部省a, p. 39.
- ^ 文部省b, p. 6.
- ^ 日本教育年鑑より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
- ^ 旺文社1950-01, p. 89.
- ^ 文部省c, p. 5.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ 戦後高等教育の展開と課題 (指導科報告シリーズ ; no.5)より。
- ^ 日本大学大鑑 1980年度版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
- ^ 文部省d, p. 9.
- ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'54, p. 1380.
- ^ 短期大学一覧 昭和30年度 (短期大学資料 ; 第13号)より。
- ^ 国勢総覧 第12版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
- ^ 大学資料 (7)より。
- ^ 文部省'58, p. 24.
- ^ 短期大学一覧 昭和47年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (30)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和50年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'71, p. 42.
- ^ 文部省'72, p. 44.
- ^ 文部省'73, p. 45.
- ^ 文部省'85, p. 64.
- ^ 文部省'86, p. 64.
- ^ 文部省'87, p. 66.
- ^ 文部省'87, p. 77.
- ^ a b 文部省'92, p. 76.
- ^ 旺文社'1992.9, p. 372.
- ^ 文部省'92, p. 89.
- ^ 文部省'99, p. 77.
- ^ 文部省'99, p. 91.
- ^ 文教協会'2000, p. 313.
- ^ 梧桐書院'1999.4.
- ^ 梧桐書院'2000.4.
- ^ 旺文社'2000.05, p. 344.
- ^ 晶文社'04, p. 13.
- ^ 晶文社'04, p. 336.
- ^ 大学入試センター'2013, p. 27.
- ^ 大学入試センター'2014, p. 29.
- ^ 大学入試センター'2015, p. 29.
- ^ 新宮市史より。
- ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 278.
- ^ 日本私立短期大学協会'2010.10, p. 276.
- ^ 短期大学教育 (29)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和46年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文教協会'1987, p. 195.
- ^ 文部省高等教育局'1987.
- ^ 梧桐書院'1970.8.
- ^ 第一法規出版'1984.9.
- ^ それぞれ通信教育部でも取得できる。司書教諭免許状は現在、通信教育部のみ設置されている。
- ^ 教員の資格・給与・恩給詳解より。
- ^ 文部省e, p. 43.
- ^ 近畿大学短期大学論集より。
参考文献
[編集]1949年短大設置申請分
[編集]- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。
- 文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。
- 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。
- 文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。
- 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。
教員養成機関
[編集]- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。
- 全国高等学校長協会/編『教員養成課程認定大学短期大学等総覧』第一法規出版。
全国学校総覧
[編集]- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和47年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和48年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和49年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和61年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和62年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和63年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧
[編集]- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和62年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。
全国短期大学一覧
[編集]文部省
[編集]- 文部省高等教育局専門教育課『全国短期大学一覧1987年度』文部省高等教育局。
文部科学省
[編集]- 文部科学省『全国短期大学一覧 令和5年度』文部科学省高等教育局大学振興課。
日本の私立短期大学
[編集]- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
- 短期大学広報委員会, 日本私立短期大学協会記念誌編纂委員会/編『日本の私立短期大学 平成22年』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
短期大学受験案内（晶文社）
[編集]- 晶文社出版編集部『短期大学受験案内 2005年度用』晶文社出版。
短期大学案内（梧桐書院）
[編集]- 梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 昭和46年版』梧桐書院。
- 梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 2000年版』梧桐書院。
- 梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 2001年版』梧桐書院。
蛍雪時代
[編集]大学入試センター
[編集]- 独立行政法人大学入試センター『独立行政法人大学入試センター要覧 2013年度』大学入試センター。
- 独立行政法人大学入試センター『独立行政法人大学入試センター要覧 2014年度』大学入試センター。
- 独立行政法人大学入試センター『独立行政法人大学入試センター要覧 2015年度』大学入試センター。
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