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はてなキーワード: 炭素とは
三行まとめ
石油やガスを世界に供給できる国と、そうでない国。この差が世界の勢力図をどう塗り替えてきたか『世界資源エネルギー入門』をきっかけに調べてみた。
エネルギー資源を持つ国は、ただ経済的に優位ってだけじゃなくて、地政学的にもめちゃくちゃ強い力を持つようになる。実際、石油や天然ガスの輸出に依存するペトロ国家は、そうでない国に比べて2倍も高い頻度で国家間戦争に関わるって研究結果もあるらしい。
ウクライナ侵攻でもこの構図がはっきり出てた。ロシアは長年、欧州向けのガスパイプラインを握ることで影響力を強めてきた。欧州は侵攻前、天然ガス輸入の4割以上をロシアに依存してて、ドイツなど一部の国では8割超だった。だからこそプーチンは欧州の結束を分断できると踏んだんだろうね。
2022年5月以降、ロシアは非友好国にルーブル建て支払いを要求して、応じなかったポーランドやフィンランドへのパイプライン供給を停止。9月には欧州最大の供給路だったノルドストリーム1も停止に追い込んだ。冬場にウクライナのエネルギーインフラを攻撃しながら欧州向けガスも絞るエネルギー戦争を仕掛けて、ウクライナ政府の戦意と欧州の結束を挫こうとした。
でもロシアの想定通りにはいかなかったんだよね。欧州各国は代替となるLNG調達や再エネ促進に走った。ロシアのエネルギー供給の恫喝は欧州にエネルギー安全保障の教訓を残して、結局ロシア自身の市場シェア喪失と影響力低下を招きつつある感じ。
中東産油国も同じく、エネルギー資源を外交・戦略上の強力な武器として使ってきた。1973年の第4次中東戦争ではアラブ産油国がイスラエル支援国に対し石油禁輸を実施。原油価格は急騰して、西側諸国では深刻な経済混乱（オイルショック）が起きた。
最近でもサウジアラビアはOPECプラスの事実上のリーダーとして原油増産・減産の主導権を握って、世界の石油価格を左右してる。2022-2023年にはサウジとロシアが組んで原油生産削減を決めて、インフレに苦しむ米欧にとってガソリン価格上昇要因になった。こんな感じで中東産油国は生産調整で世界経済に影響与えて、エネルギー市場のコントロールで地政学上の発言力を維持してるわけ。
歴史を見ると、エネルギー資源が戦争に直結した例は他にもいっぱいある。第二次世界大戦前、米国が日本に対して石油禁輸措置を取った結果、日本は輸入石油の88%を失って、これが太平洋戦争の引き金の一つになったとも言われてる。
イラクのフセイン政権も石油収入で軍事力を増強して、イラン・イラク戦争やクウェート侵攻という侵略戦争を起こした。リビアのカダフィ政権も石油収入たっぷりで周辺国への軍事干渉やりながら、長期独裁体制を維持した。エネルギー資源で金持ちになった指導者は権力基盤がガッチリして、軍事的冒険が失敗しても政権崩壊しないケースが多いんだよね。
エネルギー供給国の地政学的優位性はどこから来るのか。三つあると思う。
1．他国のエネルギー依存をテコに影響力を行使できる点。エネルギー供給を減らすぞって脅しや実行で相手国の経済に打撃与えて、政治的譲歩を引き出せる。
2．莫大な資源収入による軍事力・外交力の強化。国家予算の大部分を石油・ガス収入が占める国では、指導者が国内支持を買収しやすくて政治的に安定しやすいから、大胆な外交・軍事行動に出やすい傾向がある。
3．国際協調やカルテルによる市場支配力。OPECみたいな資源カルテルで供給国が団結して、生産量調整で市場価格を左右する。これで消費国に対する交渉力を高めて、自分に有利な外交関係を作れる。
でもさ、エネルギーを武器化する戦略にはリスクもある。やりすぎると相手国がエネルギー自立化に動いて、長期的には供給国が市場や影響力を失う自滅パターンになりかねない。1973年の石油危機後、先進国が省エネや供給源多角化に走ったことや、ロシアのガス供給削減で欧州が代替調達先を探した事実は、このエネルギー兵器の逆効果をよく示してる。
エネルギー資源は現代の戦略物資として国家間関係ですごい力を持つ。エネルギー供給を握る国は相手国の生殺与奪の鍵を握る一方で、その力の使い方を間違えると自分の影響力低下を招く両刃の剣でもある。とは言え、再生可能エネルギーの普及や脱炭素化が進んでも、しばらくはエネルギーを制する者が世界を制するって図式は変わらないと思うんだよね。
ウクライナを支配すればロシア小麦がドイツ経由で買えるアメリカとロシア
「ライ麦畑で捕まえて」翻訳者ムラカミハルキはノーベル賞を取らない
西側諸国はウクライナの軍人汚職を指摘しない（「人の間違いは放っておけ」）
JICAは法人向け債券（額面1000万円）の販売停止、個人向けの劣化条件債券を販売開始
→人は金融規制しない詐欺に耐性が弱い（指摘すれば迫害されかねない）
アメリカはウクライナ鉱業権を取りたいがウラン鉱山開発の保証してない（交渉テーブルに乗ってない）
瑕疵ある温暖化対策する日本（脱炭素処理でVOCガス製造）、指摘しない国連
日本は原発回帰して英国系カナダやオーストラリアの原料に頼ったままで良いのか
歴史の研究で「これは事実だ」と判断するには、様々な証拠を組み合わせてパズルを解くように調べます。
昔の人が使っていた土器や道具が地中から発掘されると、それを調べて事実かどうかを判断します。
例えば、
最も重要なのは、異なる種類の証拠が同じ結論を指し示すことです。
歴史学者はこれらの証拠を「トリプルチェック」（3重確認）しながら、少しずつ事実を積み上げていきます。
バグどもに機関銃で左から撃たれた。数発の弾が俺のパワードスーツの装甲を紙のように貫いて、左太腿外側から内側に向かって抜けた。
もちろん痛みなど感じない。俺はすぐさま左腕の機関銃で俺を撃ったバグどもを薙ぎ払った。バグどもはわかりやすい。弾が当たればすぐに死ぬ。
俺はというと、全身に仕込まれたナノマシンが貫通銃創など一瞬で修復する。お偉方に言わせれば、人命は何よりも尊いのでなまじっかなことでは死なないようにするのが近代的な軍隊の義務なのだそうだ。ありがたいこった。偉い人は実際に撃たれたことなどないと思うが。
植民星惑星テセウスがバグどもに占領されてから半年、ろくな軍備もなかった植民星に地球から軍隊が送り込まれ反攻作戦が開始されている。俺は都市のひとつを奪還する大隊のうち第15小隊の一員というわけだ。第15小隊には12人いるのだが、すでに4人ほどやられたようでマーカーが消えている。
前方に現れたバグどもに機関銃の掃射を浴びせている間、右から現れたバグが超振動ブレードになった腕の鎌で俺の右腕をぶった切りやがった。前方のやつらを撃ちながら、右腰に装備されたニードルガンで俺の腕を斬ったバグをふきとばす。奴らときたら、生物のくせに腕が超振動ブレードになっていたり口から機関銃のように弾丸が撃てたり、あげくの果てに「船」のような巨大生物で恒星間航行まで行っているのだから驚くが、科学自体は俺たちに比べればだいぶ遅れている。だからパワードスーツを着込んだ歩兵一人がこうして何体ものバグを相手にできるわけだが、その分やつらの方が数が多いのだから同じことだ。だいたい、こんな植民星の都市ひとつ、空爆か何かで壊滅させてしまえばよいと思うのだが、お偉方にしてみれば、長年かけて作り上げた都市は惜しいらしい。だからこうして生身の人間が掃討に当たっているわけだ。人命尊重どこいった。
前方のやつらも黙らせたので、切り落とされた右腕をくっつける。たちまちくっつく。俺の体だけでなくパワードスーツにもナノマシンが仕込まれていて、生身の腕だけでなく、パワードスーツも元通りだ。パワードスーツのナノマシンは背中のコントローラによるトップダウン制御で動いているので、それが壊されるとまずいことになるが。ちなみに俺の体のナノマシンはボトムアップ制御なので、どこが壊されても、全身に分散保持された記録をもとに、元の体を修復する。
右腕がくっついた気の緩みを突かれた。今度はブラスターで撃たれて、俺の左足の膝から下が蒸発した。「材料」がなくなってはさすがのナノマシンも修復はできないが、こんな時に備えて背中のタンクには、水炭素アンモニア石灰リン塩分硝石イオウフッ素鉄ケイ素その他少量の15の元素が蓄えられており、失った分はそれを材料に復元する。人間ってのはお安くできてんのな。
パワードスーツ修復の材料も別のタンクにあるのだが、体に比べ、修復が多少遅れたようだ。一瞬生身の左足でパワードスーツを含む全重量を支えることになり、よろけた俺の視界に入ったのは、バグどもの乗ったリフターだった。リフターの大型ブラスターが俺を
右肩のキャノン砲で即座に応戦したため相打ちになったらしい。バグどものリフターは墜落している。こちらはというと、ログによれば、胸のあたりから頭一帯がきれいに蒸発し、その後ナノマシンで修復されたようだ。背中のタンクの材料は使い切られており、それでも材料が足りなかったのだろう、両足が短くなっていて、太ももの途中までしかない。足を犠牲にして頭を復旧したわけだ。パワードスーツもそこまでしかないが、それでも一応機能するような形に整形するのだからえらいもんだ。
とはいえこれでは満足に歩けない。非常用スラスターを使って撤退するしかないだろう。この状況なら上官とて文句は言うまい。
脳のすべてを失って修復された「俺」は果たして「俺」と言えるのか。記憶は確かに撃たれる一瞬前までのものが復元されているが、脳を失った時点で俺は死んでいるのではないか。平時ならそんなことを考えるかもしれないが、戦場ではそんなことを考える余裕はない。第一俺は。
司令部に撤退信号を発信し、背中のスラスターで戦場を離脱する。どうやら今日一日は生き延びることができたようだ。しかし、そのことにどんな意味があるのか。なにしろ第15小隊は全員が「俺」で、ひとりのオリジナルからナノマシンで作り出されたものだ。誰がオリジナルなのかは聞かされていないが、常識的に考えて、おそらくオリジナルの「俺」は本星でぬくぬくとしているのだろう。なるほど確かに人命は尊い。これなら俺たちが全滅しても、誰も死なない。
抑制されているので痛みは感じないが、右目に違和感がある。なんだろうとまばたいたらダイヤモンドが出てきた。ナノマシンが頭を修復するときに、右目のあたりで炭素原子が余ったらしい。それを結晶として排出したのだろう。ボトムアップ制御のナノマシンではたまに起きることだ。昔はこんな結晶に法外な値段が付いたというが、今となっては何の価値もない、ただの炭素の結晶だ。
中東の産油国が金があるからと言うて最先端半導体工場は建てられない。
半導体を作るには様々な原料を供給する国内工業の整備が必須となる。
半導体ともなると原料を作る原料まで必要になる。多段構造で輸入していては採算が取れない、
それらを原料すべて国内自給できる国と価格や品質で勝負にならない。
国家や地域の工業発達の初期段階ではまずセメント工場が作られる、新興国などで今でも観察できる。
セメント製造のプロセスは枯れており比較的カンタンな割に需要が大きく利幅も大きい。
さらに工業が発展し経済が順調に伸びると食糧問題が出始めて肥料を自国で作り出す。
肥料から化学工場が発展しこれらの産業規模が安定すると最後に製鉄、高炉となる。
コークス（製鉄に必要な石炭の蒸し焼き）まで自前で作れるようになるとほぼ先進国の仲間入りとなる。
ここまでくれば人材も育ち金融やロジスティックスの産業インフラが整っており伸びが加速する。
すでに空気分離による高品質で安定的な窒素、酸素が自国で賄える状態になっている。
電力事情も安定し始める。
さて製油である。現代文明は炭素の原子的（原始的ではない）結合力で発展してきたのだ。
炭素は引っ付けたり離したり、好きなように分子構造、組成を制御することができる。
万能のりのようなもので非常に重要。燃料もいうなれば結局はただの炭素。
半導体を産業の米などというが、炭素は工業のコメ、水、空気、必須元素なのだ。
話を戻す、
化学工場ができ始める段階になると原料の原油、ナフサをどーするか、となる。
産油国ならえいやっで石油精製を自前でやればよ��のだがそれ以外の国は悩ましい。
すでにそこそこ産業、工業が発展するとガソリンの需要は大きくなっている。
ならば原油を輸入してガソリンを消費し、搾りかすを国内化学工場で消費する、としたほうが経済合理性は高い。
石油精製工場を中心に石油コンビナートを整備し化学工場群を稼働させる。
とはいえこれは簡単なことではない、莫大な投資が必要でありリスクも高い。
話は変わるが原油タンカーを日本と中東で１往復させると１０億円の輸送費がかかる。
で、原油から必要なのはぶっちゃけガソリンだけでそれ以外の成分はゴミ。
７５％はゴミ。
ゴミを運ぶのに１往復１０億円。
そしてどーにも使い道が無い搾りカスの中でもさらに無用なタンクの底に貯まるピッチ、ネバネバドロドロのタール。
さぁこれをなんに使おうか、海に垂れ流すわけにはいかない。
１０億円かけて２５％しか使い道がない原油なんぞを運ぶのは経済合理性が悪い。
そこでアメリカは中東など産油地で粗精製して必要な有効成分だけ運ぶ
搾りかすはてめぇらでどうにかしろと捨てて帰る、アメリカの特権。
経済性、施工性、性能の面で道路はアスファルトよりもコンクリートの方が良い。
原油を輸送せず粗製ガソリンを国内に持ち込むのでアスファルト原料となるピッチが生産されないので市場が無い。
油の密度が水より小さい理由を理解するためには、密度 = 質量 / 体積 という基本式に立ち返る必要があります。
密度は「一定体積あたりの質量」であり、単純に分子量だけで決まるものではありません。分子がどのように詰まっているか（分子間力や構造）も大きな影響を与えます。
たとえば、水（H₂O）は分子量が18と軽いですが、水素結合による強い分子間引力のために分子が密に詰まるため、意外と密度が高くなります。一方で、油（炭化水素）は分子量が大きくても、分子間の相互作用が弱く、分子が比較的広がっているため、密度が低くなります。
水は極性分子であり、水素結合（H₂O分子同士が引き合う力）が強く働きます。このため、液体の状態でも分子同士が比較的近づいて詰まっています。その結果、水は分子量が小さいわりに高い密度（1 g/cm³）を持ちます。
さらに、水は温度によって密度が変わりやすい特性を持っています。特に4℃で最大密度を持ち、それ以上または以下の温度では分子構造の影響で密度が低下します。
一方で、油は主に炭化水素（CnH₂n+2）からなります。これは非極性分子であり、分子同士の相互作用は主にファンデルワールス力（分散力）によって支配されます。水素結合のような強い相互作用がないため、分子が水よりも緩やかに並び、密度が低くなります。
また、炭化水素は炭素-炭素結合（C-C）や炭素-水素結合（C-H）が多く、比較的軽い水素原子が多く含まれるため、体積あたりの質量が小さくなりやすいのです。特に、長鎖の炭化水素ほど分子が曲がったり枝分かれしたりして分子間の隙間ができるため、密度はさらに下がります。
水は液体のときに分子が比較的密に詰まっているが、氷になると水素結合の影響で六角形の隙間のある構造をとり、密度が下がる（0.92 g/cm³）。油の密度が水より低いのも、これと似たように分子の並び方によって空間ができるからと考えると理解しやすい。
油の密度が水より小さいのは、単に分子量が小さいからではなく、分子間力の違いによって分子がどれだけ密に詰まるかが決定的な要因である。水は水素結合によって分子が強く引き寄せられ、密度が高くなるが、油はファンデルワールス力しかないため分子同士が緩く詰まり、結果として密度が低くなる。
ここ1年で初めてはてなブックマーク日毎の総合人気エントリ入りしたドメインからのホットエントリ、ブクマ数順トップ30
| ブクマ数 | タイトル | ドメイン |
|---|---|---|
| 1971 | 大企業の幹部がやっている事について - Software Transactional Memo | kumagi.hatenablog.com |
| 1657 | 定期的に何度も読み返している個人的名エントリを置いておく - 空の箱 | blog.inorinrinrin.com |
| 1418 | 退職します。拝承 | www.akiradeveloper.com |
| 908 | 【ChatGPT活用法】要件定義/業務フロー図の作成/提案書作成まで2時間15分でやってみた | chushou-dx.com |
| 816 | 底辺の者だが、40歳になった。 | www.akiradeveloper.com |
| 815 | 1年間留学しても上達しなかった英語リスニングが、9ヶ月1日15分で驚くほど聞き取れるようになった話→「やってみよ」「9ヶ月1日15分が出来ない…」 | posfie.com |
| 810 | ネットの音楽オタクが選んだ2024年のベストアルバム 50→1 - 音楽だいすきクラブ | ongakudaisukiclub.hateblo.jp |
| 767 | 「運の悪さとは、本人の再現性の高い習慣から来てる」というツイートをみて習慣を変えて行動を改善したら、お見合いできる層がかわって成婚できた話 | posfie.com |
| 720 | 2024年の買ってよかったもの。 - 文字っぽいの。 | fromatom.hatenablog.com |
| 693 | NTTを退職しました（貧乏で妻に逃げられた編） - foobar138428のブログ | foobar138428.hatenablog.com |
| 620 | はじめに ｜ OS in 1,000 Lines | operating-system-in-1000-lines.vercel.app |
| 617 | 藤井隆さんに聞く「嫌なおじさん」にならないための秘訣 - あしたメディア by BIGLOBE | ashita.biglobe.co.jp |
| 600 | 2024年、特に気に入ったフリーソフト＆オープンソースソフト | www.gigafree.org |
| 570 | USスチール買収はナゼもめるのか 日本人が無自覚なワシントンの視線 | www.smd-am.co.jp |
| 554 | LLMがオワコン化した2024年 | tamuramble.theletter.jp |
| 552 | 信用してはならない映画評の書き手の見分け方 - 伊藤計劃：第弐位相 | projectitoh.hatenadiary.org |
| 547 | ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社〜ガンホー再起に向けた抜本的改革のために〜 株式会社ストラテジックキャピタル | stracap.jp |
| 544 | iPhoneにかかってきた電話番号を素早く検索するショートカット - ネタフル | netaful.jp |
| 495 | ソフトウェアアーキテクトが知るべき 97 のこと | yoshi389111.github.io |
| 488 | 吉沢亮に関するご報告（2025年1月14日） ｜ 株式会社 アミューズ - AMUSE - | www.amuse.co.jp |
| 479 | 私のセキュリティ情報収集法を整理してみた（2025年版） - Fox on Security | foxsecurity.hatenablog.com |
| 455 | 1人で楽しめるアフタヌーンティーまとめ 2024 - 月次報 | syunmin7.hatenablog.com |
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「仮想通貨はもう終わった」と、ここ数年で仮想通貨界隈に興味を持っていた人なら誰しも一度は耳にしたことがあるのではないだろうか。ビットコインをはじめとした仮想通貨の価格は、2017年末の爆発的な盛り上がりや2021年の再ブームを経て、乱高下を繰り返してきた。そのたびに高騰を期待して飛びついた投資家が痛手を負い、あるいは莫大な利益を得たという劇的なニュースがメディアで取り上げられてきた。しかし、近年では大口投資家の撤退や規制強化の影響もあって、「仮想通貨バブルは崩壊した」「もう仮想通貨で儲かる時代は終わった」といった声が再び強まっている。だが、本当に仮想通貨は終焉を迎えたのだろうか。それとも、新たな局面に向けた再編が進んでいるのだろうか。本稿では、仮想通貨の価格乱高下の背景や、利用者が幻滅に至った要因、そして今後の可能性について考察してみたい。
まず、仮想通貨市場が大きく盛り上がった要因として注目されるのが、ビットコインの価格高騰である。2017年のいわゆる“ビットコインバブル”は、多くの投資家やメディアの関心を引きつけ、一夜にして億万長者を生み出したという話が世間を駆け巡った。当時、ビットコインの価格はわずか数年の間に何十倍もの値上がりを見せ、「仮想通貨さえ持っていれば誰でも儲かる」というような“仮想通貨神話”が広まり、一種の狂騒状態になったことは記憶に新しい。しかし、その後には一転して価格が大幅に下落し、多くの投資家が資金を失った。この極端な値動きが「バブル」という表現を裏付け、仮想通貨に対する世間の印象は「儲かるかもしれないが危険すぎるもの」へと変化した。さらに、2021年にはテスラのCEOであるイーロン・マスク氏の発言や、コロナ禍での金融緩和政策により、ビットコインをはじめとする仮想通貨に再び資金が流入。驚異的な価格上昇を見せたものの、その後の金融引き締めや各国の規制強化を受け、またも急落するというシナリオが繰り返された。
一方で、こうした価格変動だけではなく、詐欺的なICO（Initial Coin Offering）やハッキング事件、マネーロンダリングへの利用など、仮想通貨が抱えるさまざまな問題が投資家の信頼を損ねた要因ともなった。特に、知名度の低い仮想通貨のプロジェクトが「世界を変える新技術」とうたって資金を集めたものの、開発が停滞したり運営者が失踪したりするケースは後を絶たない。こうした状況を目の当たりにした投資家や一般のユーザーにとっては、「仮想通貨は結局、詐欺や投機の温床ではないのか」といった疑念が強まるのも無理はない。また、仮想通貨の送金やウォレット管理のための仕組みを理解することが難しいという点も、初心者には大きなハードルとなってきた。その複雑さは一部で「自己責任」という形で美化されがちだが、実際にはセキュリティの知識や運用リスクへの意識が低いまま参入した場合、ハッキングやパスワード紛失などで資産を失う危険性が高い。実際に被害に遭った人々のニュースを見聞きすると、仮想通貨に対して「難しくて危ないもの」というイメージが固まってしまうのも仕方がないだろう。
さらに、国や金融当局による規制強化の動きも「仮想通貨終わった」と言われる一因として挙げられる。特に、中国のようにビットコインのマイニングを事実上禁止したり、大手取引所に対して厳格な規制を課したりする動きは、マーケットに大きなショックを与えた。また、アメリカでは仮想通貨関連の事業に対して納税義務を徹底する法律が整備され、これまでグレーゾーンだった税務処理をきちんと行わなければならない流れが急速に進んでいる。日本でも、金融庁が仮想通貨交換業者を監視・登録制とするなど、利用者保護の観点から取り締まりや検閲が厳しくなった。これらの規制強化は、一見すると仮想通貨にネガティブな影響を与えるように思われるが、実は健全な市場を育てるためには避けて通れない過程だという見方もある。詐欺プロジェクトやマネーロンダリングなどの不正を摘発し、利用者が安心して取引できる環境を整えることは、仮想通貨の長期的な発展には欠かせない。しかし、過度な規制によってイノベーションの芽が摘まれるリスクも否定できず、ここにはバランスの難しさがある。
次に、仮想通貨が「終わった」と言われる背景には、NFT（非代替性トークン）ブームの盛衰や、メタバース関連銘柄の失速も大きく影響している。2021年前後には、デジタルアートやゲームアイテムをNFTとして売買し、天文学的な価格がつくケースが相次いだ。多くの企業やクリエイターがこぞって参入し、「これからはNFTの時代だ」と大々的に報じられた。しかし、NFTマーケットの熱狂は長くは続かず、投資対象としてはリスクが高すぎるうえに、実際の利用用途が限定的であることが次第に明らかになった。加えて、メタバースも同様に、2022年頃にはFacebook（現・Meta）の社名変更をきっかけに大ブームが起きたものの、実際にビジネスとして収益を上げられる企業はごく一部に限られ、その多くが苦戦を余儀なくされている。こうしたNFTやメタバースの失速が「Web3」や「分散型の未来」といったキーワードに対する期待感を急速にしぼませ、結果的に「仮想通貨なんてもう流行らない」という声が再燃しているのだ。
また、環境への配慮も無視できない課題となっている。ビットコインのマイニングには膨大な電力が必要とされ、その電力需要がCO2排出量を増加させるとして批判されてきた。近年ではイーサリアムがコンセンサスアルゴリズムをプルーフ・オブ・ステーク（PoS）に移行するなど、省エネルギー化の取り組みを進めているプロジェクトもあるが、依然として「仮想通貨は環境に悪い」というイメージを払拭しきれていない。世界的に脱炭素や再生可能エネルギーへのシフトが加速するなかで、この問題をクリアにできなければ、仮想通貨は社会的な評価を高めることが難しいだろう。投資家としても、ESG投資を意識するファンドや企業が増えるなか、環境負荷の大きなビットコインには投資しにくいという声が高まっている。
もっとも、これらの要因をもって「仮想通貨は終わった」と結論づけるのは早計かもしれない。なぜなら、価格の乱高下や投機的なブームが落ち着いたあとにこそ、ブロックチェーンや分散型台帳技術の“本質的な価値”が見極められるからだ。実際、金融サービスのデジタル化が進むなかで、国や大手金融機関が中央銀行デジタル通貨（CBDC）の発行を検討する動きは続いている。これは、仮想通貨の根幹にあるブロックチェーン技術が“使えない”わけではなく、むしろ国家レベルでの採用可能性が議論されている証左でもある。また、分散型金融（DeFi）の領域では、スマートコントラクトを使った新しい金融サービスが着実に開発されており、既存の銀行システムでは実現が難しいとされてきたサービスを提供し始めている例もある。こうした動きは、仮想通貨の投機的な側面とは一線を画し、技術的・社会的な価値を追求する流れといえるだろう。
ここで言えるのは、「仮想通貨が一度ブームになって、その後価格が暴落するからといって、その技術やコンセプトが消滅するわけではない」ということだ。インターネットの普及初期にも、“ドットコムバブ��”と呼ばれる株式市場の大暴落が起きたが、それを経てネット企業が淘汰され、生き残った者たちがその後のIT産業をけん引してきたという歴史がある。ブロックチェーン技術についても、同様のプロセスを辿る可能性は十分に考えられる。つまり、“仮想通貨バブル”の崩壊を機に詐欺的なプロジェクトが淘汰され、セキュリティ面や実用性が高い技術だけが生き残り、社会インフラとしての地位を確立していくシナリオがありうるのだ。実際に、世界各地でブロックチェーンを使ったトレーサビリティシステムや、分散型のデータ管理システムなどが実装され始めている。そこでは仮想通貨の“価格”よりも、トラストレス（相手を信用しなくても取引できる）で改ざん耐性の強い仕組みによるメリットが評価されている。
では、今後仮想通貨やブロックチェーンはどのように進化していくのだろうか。おそらく、投資の対象としてはこれまでほどの激しいブームは起こりにくくなる一方で、緩やかな形で日常生活に浸透していくと考えられる。たとえば、デジタル通貨やウォレットによる支払いが徐々に普及し、銀行口座を持たずともスマートフォン一つで送金や決済ができる社会が現実味を帯びてくる。SNSやオンラインサービスのログインやアイデンティティ管理にブロックチェーン技術が活用されるケースも出てくるかもしれない。そうなれば、従来の仮想通貨＝投資対象というイメージが薄れ、あくまで「便利なインフラの一部」として受け入れられていく可能性がある。もちろん、それにはユーザーが技術を意識せずに使えるようなUI/UXの改善や、各国の法整備、国際的な合意形成が必要だ。しかし、より実用的で幅広い人々に恩恵をもたらす技術としてブロックチェーンが発展していけば、仮想通貨が“終わった”と思われた先に、実は新しい常識が形作られているかもしれない。
結論として、「仮想通貨終わった」という言葉がメディアや投資家の間でささやかれる背景には、価格の乱高下や詐欺被害、規制強化、環境への批判など、さまざまな要因が複雑に絡み合っていることが挙げられる。確かに、2017年や2021年のような爆発的な“仮想通貨バブル”は終息し、市場全体の熱狂が冷めた印象はあるだろう。しかし、それと同時に、ブロックチェーンの持つ革新的なポテンシャルまでもが失われたわけではない。むしろ、過度な投機マネーが市場から抜けることで、本来の技術的価値や実用性に目を向けやすくなるという見方もできる。
ネット業界の歴史を振り返っても、バブル崩壊を経てこそ本質的な利用価値が磨かれるという事例は枚挙に暇がない。ブロックチェーンの普及も同じような道筋を辿る可能性は高いだろう。詐欺まがいのプロジェクトが淘汰され、信頼性と実績を備えたプロダクトが浸透していくプロセスこそが、この先の仮想通貨・ブロックチェーン業界の“成熟期”を形作るのではないか。もちろん、その間には法的な課題や技術的問題、社会的理解の不足など、乗り越えるべきハードルがまだまだ存在する。だが、「仮想通貨なんてもう古い」という決めつけだけでは、新しいテクノロジーや社会変革の萌芽を見落としてしまうかもしれない。
結局のところ、「仮想通貨終わった」という声は“単なる終焉”を意味するものではなく、“新たな段階への移行”を予感させるものだ。投資対象としてだけではなく、社会インフラとしての仮想通貨やブロックチェーンの活用例が増えれば、私たちの日常における“当たり前”が変わっていく可能性は充分にある。これまでのような一攫千金の物語が表舞台を賑わすことは減るかもしれないが、同時に詐欺や投機目的のプロジェクトも萎縮していくことで、技術としての真価を発揮する土壌が生まれるだろう。あくまで冷静に長期的な視点をもって、ブロックチェーン技術とその社会的役割を見極めることこそが、私たちに求められているのではないだろうか。
今後も仮想通貨が“終わった”と言われる局面は幾度となく訪れるだろうが、そのたびに生き残ったプロジェクトや新たに生まれる技術が、社会にどのようなインパクトを与えるかを見逃してはならない。乱高下やバブルの崩壊は、あくまで通過点の一つであり、次の発展を芽吹かせる土壌づくりでもある。もし仮想通貨が本当に終わったのであれば、いまさら各国の中央銀行がデジタル通貨を検討したり、大企業がブロックチェーン技術を研究したりする理由はないはずだ。したがって、「仮想通貨終わった」と言われる今日この頃だからこそ、過剰な熱狂に流されることなく、技術の本質や長期的なビジョンをしっかりと見据えることが重要である。そして、もし実際にこの領域が再び脚光を浴びる日が来るとすれば、それは表面的な値上がりではなく、実用的な側面や社会インフラとしての定着が評価されるタイミングであるに違いない。私たちはその日を、“仮想通貨の第二幕”として迎えることになるのだろう。
正直、そのコメントは表面的な解決策に終始しているように見える。
確かに環境思考や再エネ強化は間違いじゃないし、個人用EVへの懐疑的な視点も分からなくはないけど、そこから「だから、全部電車でいい」と飛躍するのは乱暴すぎるんじゃないか？
バッテリーの素材革新やリサイクル技術、軽量化や充電インフラの改善など、課題は山積みかもしれないが、それを解決しようとする動きは確実に進んでいる。
停滞してるわけじゃないんだ。
大容量電池＝環境破壊、すぐ劣化、で思考停止するのは、まるで何十年も前の常識を引きずっているように感じる。
「すべてを電車でカバー」って言うけど、それこそインフラ投資や社会のあり方を大規模に変える必要がある。
線路は簡単に引けるわけじゃないし、物理的・経済的・政治的なハードルはEV普及どころじゃない。
一方で、EVと公共交通のハイブリッドなモデルだってありえる。
例えば、地域や用途に応じてEVシェアを拡大し、長距離移動は鉄道網やバス高速輸送(BRT)を整備することで、効率的なモビリティエコシステムを作る道もある。
夜間に太陽光発電が止まることを理由に「電車なら夜動かなくても同じ」と言うのは、昼間の余剰電力を蓄電する技術、グリッド調整、再エネ以外のクリーン電源との組み合わせなど、すでに現場で進められている取り組みを無視しているようなものだ。
要は、EVだけが正解でもなければ、鉄道一本槍が万能でもない。
その中間に、地域やシナリオごとにベストミックスを考える余地があるはずだ。
脱炭素社会を目指すなら、技術開発やインフラ整備、エネルギーマネジメントを多面的に組み合わせる必要がある。「EVは要らない」と言い切るよりも、EVの課題にどう対処し、公共交通とのバランスをどう取るかを考える方が、ずっと建設的だと思うんだが、どうだろう？
ある国に、三匹の豚が住んでいた。その豚たちは、ただの豚ではなく、政治家だった。名前はそれぞれ、トント、ブタオ、ポポロ。彼らは選挙のたびに国民の前に現れ、立派なスローガンと約束を掲げては、票を集める名人だった。
トントは「経済発展を第一に！」と叫び、金の匂いがする政策ばかりを打ち出していた。彼の夢は、大企業が儲かる世界を作ることだった。選挙戦ではいつも、豪華なスーツと巧妙な演説で注目を集めた。
ブタオは「平等な社会を作る！」と主張していた。彼は、すべての国民に同じチャンスを与えることを約束し、社会福祉や教育の充実を訴えていた。彼の演説は情熱的で、貧困層や労働者階級に人気があった。
ポポロは「環境を守る！」と掲げ、再生可能エネルギーや自然保護を最優先にした政策を打ち出していた。彼の言葉には未来のビジョンがあり、特に若者たちの支持を集めていた。
選挙戦は激しさを増し、三匹の豚は国民の期待を一手に背負っていた。しかし、誰もが気づいていたことが一つあった。それは、どの豚も自分の政策を実現するためには、国の予算をどう使うかという問題に直面していたことだ。豚たちは、必要な資金をどこから引っ張ってくるのか、そこの詳細には一切触れようとしなかった。
トントは「経済を最優先し、企業を支援すれば、税収が増え、国民全体が豊かになる！」と言った。
ブタオは「平等な社会を作るためには、まず富の再分配が必要だ。そして、そのためには富裕層から税金をしっかり取る！」と語った。
ポポロは「環境を守り、未来を考える社会にするために、今すぐにでも脱炭素化を進め、持続可能なエネルギーを確保しよう！」と訴えた。
そして、投票が終わり、結果が発表された。驚くべきことに、三匹の豚は全員が当選した。
国民は喜んでいたが、三匹の豚たちの顔には満足の表情はなかった。彼らはそれぞれの立場で、自分の公約を守るためにどうするかを悩んでいた。
トントは経済成長を実現したいが、環境保護や社会福祉にお金を回す余裕はない。ブタオは平等を掲げながらも、大企業への課税強化が経済に悪影響を与えるかもしれないと心配していた。ポポロは環境問題に取り組み���いが、そのためには国の資源を大規模に動かさなければならず、他の政策が犠牲になりかねないと感じていた。
結局、三匹の豚は、それぞれが掲げた理想の政策を実現することができなかった。彼らの約束は次々と後回しにされ、時にはお互いの政策を否定し合うことになった。結局、国民の期待は裏切られ、豚たちは何も成し遂げることなく、次の選挙を迎えることになった。
そして、国民は次の選挙に向けてまた新たな豚を選び、豚たちは再び国民の期待を背負って選挙戦に臨むのだった。
だが、誰もが気づいていた。三匹の豚がどんなに立派なスローガンを掲げても、最終的にその政策が実現することはなかった。そして、その事実こそが、政治の世界の常であり、国民が学ばなければならない唯一の教訓であった。
