和泉が丘
| 和泉が丘 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度24分12秒 東経139度29分43秒 / 北緯35.403444度 東経139.495367度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 行政区 | 泉区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）4月30日現在[1]） | |
| 人口 | 4,946 人 |
| 世帯数 | 2,367 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.533 km² | |
| 人口密度 | 9279.55 人/km² |
| 設置日 | 2013年（平成25年）10月21日 |
| 郵便番号 | 245-0022[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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和泉が丘（いずみがおか）は神奈川県横浜市泉区の町名。現行行政地名は和泉が丘一丁目から和泉が丘三丁目。住居表示実施済み区域。
地理
[編集]泉区の南部に位置し、大半が和泉町と接しているが、東に中田西、北東に和泉中央南、南に下和泉と接している。
地価
[編集]住宅地の地価は、2023年（令和5年）7月1日の公示地価によれば、和泉が丘2-20-5の地点で18万7000円/m2となっている[5]。
歴史
[編集]沿革
[編集]世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）4月30日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 和泉が丘一丁目 | 854世帯 | 1,740人 |
| 和泉が丘二丁目 | 760世帯 | 1,640人 |
| 和泉が丘三丁目 | 753世帯 | 1,566人 |
| 計 | 2,367世帯 | 4,946人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 2015年（平成27年）[7] | 4,980
|
| 2020年（令和2年）[8] | 4,901
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 2015年（平成27年）[7] | 1,985
|
| 2020年（令和2年）[8] | 2,028
|
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[9]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 和泉が丘一丁目 | 2〜3番 | 横浜市立伊勢山小学校 | 横浜市立泉が丘中学校 |
| 1番 4〜42番 |
横浜市立下和泉小学校 | ||
| 和泉が丘二丁目 | 全域 | ||
| 和泉が丘三丁目 | 5〜33番 39〜40番 | ||
| 1〜4番 34〜38番 |
横浜市立伊勢山小学校 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 和泉が丘一丁目 | 44事業所 | 270人 |
| 和泉が丘二丁目 | 38事業所 | 241人 |
| 和泉が丘三丁目 | 24事業所 | 192人 |
| 計 | 106事業所 | 703人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[11] | 90
|
| 2021年（令和3年）[10] | 106
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[11] | 664
|
| 2021年（令和3年）[10] | 703
|
施設
[編集]- 横浜市立泉が丘中学校
- 横浜和泉南郵便局
- 横浜市下和泉地区センター
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “令和５(2023)年 町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年5月10日). 2023年5月15日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “和泉が丘の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年9月28日閲覧。
- ^ “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年8月11日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021年8月8日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
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