J.C.ペニー
 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 アメリカ合衆国テキサス州プレイノ[1] |
| 設立 | 1902年 |
| 業種 | 小売業 |
| 事業内容 | 百貨店 |
| 代表者 |
Ronald Tysoe (会長) Jill Soltau (CEO) Bill Wofford (CFO) Shawn Gensch (CCO) |
| 売上高 |
 US$111億6700万 (FY2020)[2] |
| 従業員数 | 60,000 (Aug. 2021)[3][4] |
| 主要株主 | Simon Property Group, Brookfield Asset Management |
| 外部リンク |
jcpenney |
.jpg)
J.C.ペニー（Penney OpCo LLC）は、アメリカ合衆国に本社を置く大手百貨店チェーン。
1902年にワイオミング州リンカーン郡ケメラーにて、ジェームズ・キャッシュ・ペニーらによって創業された。2020年2月現在約840店舗を擁する[5]。シアーズ、ウォルマート等と並ぶアメリカの代表的なゼネラルマーチャンダイズストア。
沿革
[編集]- 1902年 - ジェームズ・C・ペニー、トーマス・M・キャラハンとウィリアム・G・ジョンソンの経営下で The Golden Rule Store の1号店を開店。
- 1903年 - 2号店を開店。ジェームズ・C・ペニーは1/3の経営権を与えられる。
- 1907年 - この年までに、ジェームズ・C・ペニーが全ての経営権を得る。
- 1912年 - 法人化。ユタ州に J.C. Penney Company を設立。以後店名も JCPenney となる。
- 1914年 - ニューヨークに本社移転。
- 1920年 - プライベートブランドの衣料品の販売を開始。
- 1962年 - カタログ通信販売会社を買収し通販事業に進出。
- 1978年 - 年間売上が100億ドルを突破。
- 1988年 - テキサス州プレイノ（ダラス近郊）に本部を移転。
- 1998年 - オンラインストア「jcpenney.com」を開設。
- 2020年 - 新型コロナウイルスの感染流行に伴う売上激減で連邦倒産法第11章適用を申請[6][7]。
経営再建をめぐる動き
[編集]スティーブ・ジョブズが復帰していたApple Computerへ、2000年にターゲットから移籍し[8]、リテール部門の責任者としてApple Storeの立ち上げを成功させたロン・ジョンソンが、2011年11月、J.C.ペニーにCEOとして招聘された。年俸は5300万ドルで、当時の業界最高水準と言われている[9]。ジョンソンはJ.C.ペニーの経営に「新興企業」の発想を��ち込み[10]、特売やクーポンを廃止してEDLPを前面に打ち出すとともに[11]、スマートフォン対応のセルフレジ[10]や専門店導入などの改革を矢継ぎ早に打ち出した。しかし、このやり方は顧客の離反を招き、2012年の売上は前年比25％ダウン[12]。経営改革は失敗に終わり、翌2013年4月、ジョンソンは退任に追い込まれた。
J.C.ペニーは、ジョンソンの前に経営を率いていたマイロン・ウルマンがCEOに復帰[13]。2015年、ウルマンに代わってザ・ホーム・デポから後任CEOに転じたマービン・エリソンは、プライベートブランド商品の拡充等を通して来客の増加を図った事で[14]、2016年には10億ドルのEBITDAを計上した[15]。
ところが、2018年にエリソンは突如J.C.ペニーを去り[16]、ホームセンター運営のロウズへ移籍[14]。Amazon.comなどネット通販との競争が激しさを増し、多額の負債に直面する中で、CEOに就任したジル・ソルタウは、ターゲットやセブン-イレブンなどで経験のある人材を幹部に起用して立て直しを図ろうとした[16][11]。
経営戦略の迷走が続く中、新型コロナウイルスのパンデミックに伴う休業が引導を渡す形となり、2020年5月15日、連邦倒産法第11章の適用を申請して経営破綻した。
人物
[編集]J. C. Penney J・C・ペニー | |
|---|---|
| 生誕 |
1875年9月16日 アメリカ合衆国 ミズーリ州 ハミルトン |
| 死没 |
1971年2月12日（95歳没） アメリカ合衆国 ニューヨーク州 ニューヨーク市 |
| 職業 | ビジネスマン |
| 活動期間 | 1898–1971 |
| 著名な実績 | 1902年にJ.C.ペニー社を設立 |
ジェームズ・キャッシュ・ペニー(James Cash Penney, 1875年9月16日 - 1971年2月12日)は、アメリカ合衆国のビジネスマン。アメリカの大手デパートチェーン、J.C.ペニーの創立者として知られる。
関連項目
[編集]- チェーンストア
- ゼネラルマーチャンダイズストア（GMS）
- デオデオ - 一部店舗内において、同社のインテリア用品を取り扱う「JCペニー・ホームコレクションズ」を運営していた。
- セフォラ - 化粧品専門店。一部の店舗に出店している[17]。
脚注
[編集]- ^ Halkias, Maria (13 May 2022). “J.C. Penney is moving back into its former Plano headquarters”. The Dallas Morning News. Template:Cite webの呼び出しエラー：引数 accessdate は必須です。
- ^ “JCPenney Financials”. Yahoo! Finance. May 15, 2020閲覧。
- ^ “J.C. Penney | 2020 Fortune 500” (英語). Fortune. Template:Cite webの呼び出しエラー：引数 accessdate は必須です。
- ^ “Symbol Lookup from Yahoo Finance” (英語). finance.yahoo.com. Template:Cite webの呼び出しエラー：引数 accessdate は必須です。
- ^ http://ir.jcpenney.com/sec-filings
- ^ “百貨店JCペニーが経営破綻 米小売りで3例目”. 日本経済新聞電子版. (2019年5月16日) 2020年5月17日閲覧。
- ^ Isidore, Chris; Meyersohn, Nathaniel (May 15, 2020). “JCPenney files for bankruptcy”. CNN 15 May 2020閲覧。
- ^ “アップルストア成功の教訓 小売業界のカリスマが語る”. DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー 2020年5月16日閲覧。
- ^ 小島健輔 (2020年7月17日). “紳士服業界、なぜか「AOKI」と「洋服の青山」の明暗が分かれてきたワケ”. 現代ビジネス（講談社） 2020年8月10日閲覧。
- ^ a b Josh Lowensohn (2013年4月9日). “アップルの元リテール責任者R・ジョンソン氏、J.C. PenneyのCEOを退任”. CNET Japan 2020年5月17日閲覧。
- ^ a b Anna Hensel (2019年5月8日). “問題続出の JCペニー 、新CEOが描く「復活のシナリオ」”. DIGIDAY 2020年5月17日閲覧。
- ^ MICHAEL V. COPELAND (2013年4月16日). “アップルストアの立役者、百貨店JCペニーで大失敗”. WIRED.jp 2020年5月17日閲覧。
- ^ “【米JCペニー】 ジョンソンCEOを更迭、前CEOのウルマン氏がトップに復帰”. ダイヤモンド・チェーンストアオンライン. (2013年4月11日) 2020年5月17日閲覧。
- ^ a b Mary Hanbury (2013年4月16日). “JCペニーCEO、百貨店からホームセンターに転身”. BUSINESS INSIDER JAPAN 2020年5月17日閲覧。
- ^ “米百貨店JCペニーが最大140店舗を閉鎖へ”. FASHIONSNAP.COM. (2017年2月26日) 2020年5月17日閲覧。
- ^ a b 中山修志 (2019年3月1日). “負け組百貨店は復活するか”. 日本経済新聞電子版 2020年5月16日閲覧。
- ^ 鈴木敏仁. “鈴木敏仁USリポート ビューティ専門店「セフォラ」の出店拡大の背景”. WWD JAPAN 2020年5月17日閲覧。
外部リンク
[編集]- JCPenney
- 『JCペニー』 - コトバンク
- 『J.C.ペニー[会社]』 - コトバンク
 | この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。 |
