立川まつり国営昭和記念公園花火大会
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| 立川まつり国営昭和記念公園花火大会 Showa kinen park fire works | |
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| 概要 | |
| 開催時期 | 7月最終土曜日 荒天の場合、翌日順延 |
| 会場・場所 | JR立川駅付近および、国営昭和記念公園の外周道路 |
| 打ち上げ数 | 5,000（三寸玉～一尺五寸玉）発 |
| 主催 | 立川まつり国営昭和記念公園花火大会実行委員会 |
| 後援 | 東京都 |
| 協力 | 陸上自衛隊立川駐屯地（特別協力） |
| 外部リンク | 公式サイト |
立川まつり国営昭和記念公園花火大会（たちかわまつりこくえいしょうわきねんこうえんはなびたいかい）は、毎年7月末に東京都立川市の国営昭和記念公園で開催される花火大会の名称。
概説
[編集]近年、東京湾大華火祭でも立川と同じ大きさの1.5尺玉の花火が上がるようになったが、以前は、広大な立川基地で行う、東京で一番大きな花火が上がる大会として、有名だった。このため、三多摩地区では一番の花火大会と認識されており、立川市の人口が17万人であるところ、主会場である国営昭和記念公園内観客数だけでも33万人、周辺道路を含めると75万人もの観客が訪れる花火大会となっている。花火大会は、広域から多数の動員を図ることができる三多摩地区の中心地としての立川の魅力と広大な国営昭和記念公園の魅力を伝える最大規模の催事として行われている。現在でも、1.5尺玉の大玉が上がる東京の花火大会は、東京湾大華火祭と立川だけであり、東京一の大玉が上がる花火大会であることには変わりない。
歴史
[編集]立川の花火大会の開催は、1954年（昭和29年）の第1回立川納涼花火大会が始まり。花火大会は交通量の増加により日野橋河畔から米軍立川基地の敷地を借りる形へと場所を換え実施された。市長に阿部行蔵が就任した際には、立川市は当時隆盛した革新自治体の一つとなり、1972年には、阿部の意向で米軍・自衛隊との共催が拒否され市政が紛糾する事件があった[1]。こうした運動等の理由から花火が打上できない年もあったが、その後あらためて打上会場を設定し、1982年（昭和57年）に「立川まつり花火大会」として復活した。
2011年は東日本大震災が発生したことを受け、復興活動を行っている警察および自衛隊の負担軽減や、協賛金を義援金に変えて支援するという理由から中止された[2]。また、2013年は7月27日に開催する予定だったが、大会開始寸前に突然激しい雷雨となったために中止となり、順延もされなかった[3]。2018年は7月28日に開催される予定だったが、台風12号の影響で11月23日に順延となった。2020年～2022年は新型コロナウイルス感染拡大防止のため中止となった。
主催・共催団体など
[編集]立川まつり国営昭和記念公園花火大会実行委員会
[編集]- 立川市
- 立川商工会議所
- 立川観光協会
- 立川市商店街振興組合連合会
- 社団法人立川青年会議所
- 財団法人公園緑地管理財団
共催
[編集]- 国営昭和記念公園、昭島市、日野市、国分寺市、国立市、東大和市、武蔵村山市、東京都商工会議所連合会、東京都商工会連合会、昭島市商工会、日野市商工会、国分寺市商工会、国立市商工会、東大和市商工会、武蔵村山市商工会
後援
[編集]特別協力
[編集]交通アクセス
[編集]- ただし西立川駅からのアクセスは大変混雑し、西立川駅周辺並びに駅構内ホームの幅が狭く、飽和状態となる。このため、特に帰りについては、事故防止のために立川駅の利用を強く推奨しており、多くの観客は、西立川駅からの帰宅は不可能となる。
- 以前は立川駅の南北通路は数mの幅の地下道が1本だけで同駅での往来は日常的に危険な状態にあった。1982年10月には立川駅北口に駅ビル『Will』（その後ルミネ）が完成したが、この駅改築は同駅に幅20mの南北自由通路を設置する工事も伴う内容であり、花火大会の再開はほぼこのタイミングに合ってもいた。
交通規制
[編集]当日、周辺道路は、混雑のため全く動かなくなる。このため、車の利用は事実上不可能となる。周辺を運行している立川バスは一部ルートを変更して運行している。
脚注
[編集]- ^ 「立川市議会 革新市政との対立険悪 ついに自然流会」『朝日新聞』1972年6月29日22面
阿部と議会の情勢、立川市の祭事を巡る政局についての流れが纏められている。その後の自衛隊員住民登録拒否事件の前振りともなった。 - ^ 平成23年度「立川まつり国営昭和記念公園花火大会」中止について (PDF) - 立川市観光協会、平成23年4月7日。
- ^ 立川まつり国営昭和記念公園花火大会 中止のお知らせ 本来であれば雨天中止の場合7月28日に順延（28日も中止であれば以後の延期なし）としたが、観客の安全面はもとより、改めて準備や警備体制を整え直そうとしても、万全な体制でない状況で開催することはさらに危険を伴う恐れがあるとして、予備日への順延も中止となった
関連項目
[編集]外部リンク
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