李家隆介
表示
この記事で示されている出典について、該当する記述が具体的にその文献の何ページあるいはどの章節にあるのか、特定が求められています。 |
李家隆介 | |
---|---|
李家隆介 | |
生年月日 | 1866年9月30日 |
出生地 | 山城国・京 |
没年月日 | 1933年7月23日(66歳没) |
出身校 | 帝国大学法科大学政治科 |
称号 | #栄典を参照 |
子女 | 李家孝(次男) |
在任期間 | 1902年 - 1905年 |
在任期間 | 1905年 - 1910年 |
在任期間 | 1910年 - 1912年 |
下関市長 | |
在任期間 | 1912年 - 1917年 |
李家 隆介(りのいえ たかすけ、1866年9月30日(慶応2年8月22日[1])- 1933年(昭和8年)7月23日[1])は、日本の内務官僚、政治家。県知事、錦鶏間祗候、下関市長。
経歴
[編集]長州藩御典医・李家隆彦の長男として京都で生まれる。京都府中学校、神田共立学校、大学予備門、第一高等中学校を経て、1890年7月、帝国大学法科大学政治科を卒業。1891年4月、内閣試補となり、同年7月、内務省に転じ内務試補となった。
以後、大分県・富山県の各参事官、岡山県・神奈川県の各書記官などを歴任。
1902年12月、富山県知事に就任。以後、石川県知事、静岡県知事、長崎県知事を歴任。1917年3月、長崎県知事を辞任し退官。同年12月15日、錦鶏間祗候を仰せ付けられた[2]。1920年から1922年まで下関市長に在任した。
栄典
[編集]- 位階
- 1892年(明治25年)4月8日 - 従七位[3]
- 1895年(明治28年)11月20日 - 正七位[4]
- 1897年(明治30年)10月30日 - 従六位[5]
- 1899年(明治32年)11月20日 - 正六位[6]
- 1901年(明治34年)12月26日 - 従五位[7]
- 1903年(明治36年)12月25日 - 正五位[8]
- 1909年(明治42年)2月1日 - 従四位[9]
- 1914年(大正3年)2月20日 - 正四位[10]
- 1917年(大正6年)2月16日 - 従三位[11]
- 勲章等
- 1904年(明治37年)12月27日 - 勲四等瑞宝章[12]
- 1906年(明治39年)4月1日 - 勲三等旭日中綬章[13]
- 1915年(大正4年)
- 1921年(大正10年)7月1日 - 第一回国勢調査記念章[16]
- 外国勲章佩用允許
脚注
[編集]- ^ a b 『全国歴代知事・市長総覧』日外アソシエーツ、2022年、354頁。
- ^ 『官報』第1613号、大正6年12月17日。
- ^ 『官報』第2631号「叙任及辞令」1892年4月9日。
- ^ 『官報』第3721号「叙任及辞令」1895年11月21日。
- ^ 『官報』第4302号「叙任及辞令」1897年11月1日。
- ^ 『官報』第4918号「叙任及辞令」1899年11月21日。
- ^ 『官報』第5547号「叙任及辞令」1901年12月27日。
- ^ 『官報』第6147号「敍任及辞令」1903年12月26日。
- ^ 『官報』第7678号「敍任及辞令」1909年2月2日。
- ^ 『官報』第468号「叙任及辞令」1914年2月21日。
- ^ 『官報』第1362号「叙任及辞令」1917年2月17日。
- ^ 『官報』第6450号「叙任及辞令」1904年12月28日。
- ^ 『官報』号外「叙任及辞令」1907年3月31日。
- ^ 『官報』第1218号「叙任及辞令」1916年8月21日。
- ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
- ^ 『官報』号外「辞令」1922年6月22日。
- ^ 『官報』第5778号「叙任及辞令」1902年10月6日。
- ^ 『官報』第7415号「叙任及辞令」1908年3月18日。
参考文献
[編集]- 東京帝国大学編『東京帝国大学一覧 從大正2年 至大正3年』東京帝国大学、1913-1924年。
- 歴代知事編纂会編『新編日本の歴代知事』歴代知事編纂会、1991年。
- 『20世紀日本人名事典 そ-わ』日外アソシエーツ、2004年。
- 秦郁彦編『日本官僚制総合事典:1868 - 2000』東京大学出版会、2001年。
- 「内閣・李家隆介内閣試補被命ノ件」国立公文書館 請求番号:本館-2A-018-00・任A00242100
外部リンク
[編集]- 『石川県史 第4編』(国立国会図書館デジタルコレクション)肖像写真