「ヘルメット」の版間の差分

この項目では、ヘルメット全般について説明しています。紋章に描く兜については「ヘルメット (紋章学)」をご覧ください。

この記事は特に記述がない限り、日本国内の法令について解説しています。また最新の法令改正を反映していない場合があります。 ご自身が現実に遭遇した事件については法律関連の専門家にご相談ください。免責事項もお読みください。

ヘルメット (helmet) は、頭部を衝撃などから保護するためにかぶる防護帽もしくは兜のこと。

古来のヘルメットはおもに戦闘に使われる兜のことだった。現代でも軍隊や警察などで敵の攻撃から身を守るために使用されている。現代では強化プラスティックなどで安価・軽量なヘルメットを作ることが可能になり様々な場所で使用されている。落下物や飛翔物、あるいは転落・転倒の危険がある場所では安全上の理由から着用が推奨されている。やはり安全上の理由からスポーツや車両類の運転でもよく使用される。

青銅器時代から兵士の頭部を保護するための革や青銅製のヘルメットが使われていた。「ウルのスタンダード」と呼ばれるモザイク画には革製と思われるあご紐付きのヘルメットを被ったシュメールの兵士たちが描かれている。古代のヘルメットと言えばギリシアやローマの馬毛で飾られた前立付きのヘルメットが有名だが、この種のヘルメットはアッシリアの浮彫にも見ることが出来る。

落下物などから作業者の頭部を保護するために着用する、合成樹脂を主なる原料に製作された帽子のうち、規定の国家検定を通過したものに対していう。通常は、単に保護帽、若しくは安全帽・保安帽とよばれ、英語ではscalp guard（頭皮保護具）と称する。その構造としては、“殻”の部分である「帽体」と「内装体」から成り、内装体はさらに、保護帽を着用者の頭周サイズに合わせるための「ヘッドバンド」、保護帽の頭部への当たりを良くしたり衝撃吸収の役目をもつ「ハンモック」、保護帽の脱落防止の役目をもつ「あご紐（特に、耳の部分にあたるV字の紐を「耳紐」と呼ぶが、通常はセットで扱う）」、そして墜落時保護用（後述）のものには乗車用安全帽に同じく、帽体と内装との間に衝撃吸収ライナー（発泡スチロール製）が入れられる。

加えて、帽体内部には検定試験（後述）に合格した証として「労・検ラベル」が貼付され、型式・検定取得年月・合格番号・製造業者名・製造年月・検定区分 が表示されている。ハンモックに合繊テープを使用している型式の一部においては「環ひも」も存在するが、これは内装組み立ての際、補助的に使われるパーツである。ちなみに、保護帽の規格では環ひもについて「調節できないこと」としているが、これは使用者が勝手に環ひもの内径を変えることによる危険を防止するためのものである。環ひもを緩めると被りは深くなる反面、頭頂部と帽体との距離は近接することになるが、そのような状態で物体が帽体に衝突すると、その衝撃でハンモックが「伸びきる前」に頭部が帽体と接触するという事故が生じて大変危険である。

一方、国家検定上の区分としては、物体の飛来・落下による危険を防止する「飛来・落下物用」、墜落・転落による危険を防止する「墜落時保護用」、電気による危険を防止する「電気用」の三種類に分類されるが、現在の墜落用保護帽は飛来落下物用も兼ねるのが普通である。併せて、近年では 折り畳めることや子ども向けであることを特徴とした製品が国家検定も取得し販売されるなどしており、これまで専ら作業現場で使用されるものでしかなかった保護帽の防災用品としての地位も築きつつある。

なお、保護帽は、メーカーや加工業者に名入れ（ロゴマーク・社名など）を依頼したり、使用者自身がラベルに記名・貼付した状態で使用することが一般的である。また使用者が事故に遭ったりしたときのために、血液型を書いておくことも多い。名入れはシルクスクリーンによって行われるほか、作業者の階級表示を兼ねた反射ラベルを帽体周囲に貼付したり、玉掛作業員を判別しやすくするための緑十字（帽体上面に120~150mm四方）の表示を行ったり、オプションとして用意されているデザインステッカーを貼付するといった加工も行われ、保護帽の納入後に使用者側で 新規入場者教育修了証・担当業務・保有資格などのラベルを貼付することもある。また、ヘルタイと呼ばれるヘルメット専用の色つきの帯を取り付けて色ごとに所属を表すこともある。

土建業の会社にオートバイやスポーツ自転車（ロードバイク等）で通勤する際には、 通勤乗車中と作業中は別なヘルメットにするべきであり、産業用や土木工事で使われている ヘルメットは原付自転車やオートバイなどには使用できず、道路交通法で禁止されている （ただし、作業用安全帽と乗車用ヘルメットの両方の規格に適合して認定を受けている 物も少数ながら市販されており、これを使用する場合は当然ながら兼用が可能である）。

スポーツ自転車で建築会社等に通勤する者も会社のロッカーにそれぞれ専用のヘルメットを ２つ保管し管理するべきである。自転車の場合法で規定はないが、通勤中自転車に乗る際は 自転車専用も用意すべきである。

下記の作業において、使用者は労働者に保護帽を着用させなければならない。また、労働者は指示された場合に保護帽を着用しなければならない。

• 飛来・落下物用
  • 物体の飛来落下の恐れのある場所における作業
  • 型枠支保工の組み立て作業
  • 足場の組み立て等の作業
  • クレーンの組立・解体作業
  • 建設用リフトの組立・解体作業
  • ずい道等の掘削作業
  • 採石作業時
  • 船内荷役作業
  • 港湾荷役作業
  • 造林作業時
  • 木馬または雪そりによる運材の作業
  • 木造建築物の組み立て作業
  • コンクリート造工作物の解体等の作業
    • 上記は労働安全衛生規則における代表例。
• 墜落時保護用
  • 最大積載量5t以上の大型貨物自動車における荷の積み卸し作業（ロープ・シート掛け等を含む）。
  • 最大積載量5t以上の不整地運搬車における荷の積み卸し作業（ロープ・シート掛け等を含む）。
  • 床面から2m以上の はい（積荷）の上における作業。
  • 2m以上の高所作業（囲い・手摺などを設けられない場合は安全帯も使用）。
• 電気用（7000V以下）
  • 高圧活線作業
  • 低圧活線作業
    • 電気作業においては、FRP製および通気孔のある保護帽の使用が禁止されている（コーナン商事の店舗においてPB商品として販売されている保護帽はこれに当て嵌まらないが、コスト削減の為に電気用としての検定試験は取得していない）。通気孔や鋲固定のための穴を通して感電する恐れのあること、またFRP帽については、材質の性格上存在する極小さな隙間から通電する恐れがあるためである。加えて「帽体の縁3cmを残して水に浸し、内外より20kVの電圧を1分間印加し、絶縁破壊の有無を見る」という電気用保護帽の試験法ゆえに、通気孔が存在するとそもそも試験が行えない、という事情もある。

行政指導通達による保護帽の着用規定も存在する。

• S50.4.10 基発第218号 荷役、運搬機械の安全対策について
  • コンベヤ、フォークリフト、ショベルローダ、移動式クレーン、ダンプトラック等の機械を使用する作業
• S60.2.19 基発第91号 「林業における刈払機使用に係る安全作業指針」
  • 刈払機の刈刃破損、反発、および転倒による災害を防ぐ。
• S60.4.5 基発第185号の3 ストラドルキャリアーによる労働災害の防止について
  • 夜間にストラドルキャリヤーの稼動区域内で作業をさせる場合は、夜光塗料を塗布した保護帽を着用させる。
• H5.3.2 基発第123号 清掃事業における総合的労働災害防止対策の推進について
  • ごみの積替え作業、焼却時の攪拌作業等。
• H5.5.27 基発第337号の2 建設業における総合的労働災害防止対策の推進について
  • 木造家屋建築工事等小規模建築工事における墜落、木造加工用機械、飛来・落下物による災害を防止するため。
• H8.11.11 基発第660号の2 木造家屋等低層住宅建築工事における労働災害防止対策の推進について
  • 高所作業に従事する作業者に対しては墜落用保護帽を着用させること。

• 飛来・落下物用

  衝撃吸収性試験

  人頭模型にヘッドバンドが密着しないよう装着したのち、5kgの半球を1mの高さから自然落下させる。人頭模型に加わる衝撃荷重が4.9 kN（約500kgf）以下であれば合格。

  耐貫通性試験

  人頭模型にヘッドバンドが密着しないよう装着したのち、3kgの円錐（先端角度60°）を、帽体頂部を中心とする円周100mmの範囲内に1mの高さから自然落下させる。その際、先端が人頭模型に接触しなければ合格。

• 墜落時保護用

  衝撃吸収性試験

  衝撃点が保護帽の前頭部及び後頭部となり、且つヘッドバンドが密着しないよう人頭模型（中心線が水平に対し30度傾斜）に装着したのち、5kgの平板を1mの高さから自然落下させる。その際の衝撃荷重が9.81kN以下であり、且つ 7.35kN以上の衝撃荷重が 3/1000秒以上継続せず、4.90kN以上の衝撃荷重が4.5/1000秒以上継続しなければ合格。

  耐貫通性試験

  1.8kgの円錐（先端角度60°）を0.6mの高さから自然落下させた際、帽体内面への先端の突出量が15mm以下であれば合格。試験は前頭部・後頭部・両側頭部それぞれについて行う。

• 電気用
  • 帽体の縁3cmを残して水に浸し、内外より20kvの電圧を1分間印加する。その際、漏洩電流が10mA以下であり、且つ絶縁破壊がなければ合格。

• 何れの検定試験も有効期限は3年間であり、期限到来の折は同等の試験を再度行わなければならない。
• 試験に用いる人頭模型は、いちょう・かえで・なら・ぶな・ほう を材料とし、重量は2.8kgから3.2kgとする。
• 衝撃吸収性試験の前には高温処理（48℃〜52℃の場所に継続して2時間置く）、低温処理（-12℃ 〜 -8℃の場所に継続して2時間置く）、浸せき処理（20℃〜30℃の水中に継続して4時間置く）を施し、飛来・落下物用は処理後1分以内、・墜落時保護用については3分以内に試験を終了するものとする。このような処理は、種々の作業条件を考慮して行われるものである。
• 電気用保護帽については、労働安全衛生規則第351条において「六月以内ごとに一回、定期的にその絶縁性能について自主検査を行わなければならない」と定めている。特例として、六月を超える期間使用しないものに関してはその当該期間の検査規定が免除されるが、使用再開時にはやはり同等の検査を行う必要が生ずる。また、検査時は「検査年月日」「検査方法」「検査箇所」「検査の結果」「検査を実施した者の氏名」「検査の結果に基づいて補修等の措置を講じた場合の内容」を記録し、これを三年間保存しなくてはならない。

• ヘッドバンド（後頭部の調節具）は、自身の頭部サイズに調節する。
  • 2000年以降、ラチェット式のヘッドバンドが普及し、片手で操作できる製品も存在する。両手で操作するものもあるが、簡便に調整が可能である。共通点は、被った状態で調節できる。
• 後ろに傾けず、真っ直ぐに被る。
• 墜転落時の脱げ防止のために、あご紐をきちんと締める。

大きな衝撃を受けた場合、日々の使用から生じる損傷の程度によっては、耐用年数以内であっても新品との交換が必要。

• 熱可塑性樹脂製品 …2～3年
  • ABS製品
  • PC（ポリカーボネート）製品
  • PE（ポリエチレン）製品
• 熱硬化性樹脂製品 …4～5年
  • FRP製品

作業に適した保護帽の選定が重要である。

• ABS製品

  長所

  安価で耐電性もある。加工性が良いので、複雑な通気孔の配置や凝った意匠の製品にも適する。

  短所

  熱や薬品にはめっぽう弱い。耐候製も他の材質と比較し、やや劣る。

• PC（ポリカーボネート）製品

  長所

  分子量が他の材質と比較して非常に大きいため、熱可塑性樹脂製品の中では最も丈夫であるといえる。

  短所

  高価である。なお、ABSより耐候製は優れるが、耐電性・耐薬品性については同等である。

• PE（ポリエチレン）製品

  長所

  耐電性・耐薬品性があり、有機溶剤に対して屈指の強さを誇る。また、耐候性もABSより優れる。

  短所

  熱に弱いのはABS同様。また、割合軟質である。

• FRP製品

  長所

  耐熱性・耐候製ともに優れる。災害備蓄用に最も適する材質である。

  短所

  材質の特性上、電気用としては使用不能・内装固定のためのリベットが必須・細かい筋が一面に見える。

概ね下記の三種類に分類されるが、特殊な形状の製品も存在する。

• MP型（えむぴーがた）
  • 古くから存在し、現在においてもなお広範に使用されているシンプルな球体形状の保護帽であり、一般的に“ドカヘル”（土方用ヘルメット）と言うとまず思い浮かべる形状である。終戦直後、物資の不足した時代に米軍憲兵 (Military Police) が使用していた鉄兜を放出し、それを買い取った日本の保護帽メーカーが鉄兜の内帽を手直し、販売したことが始まりで、またその名称の由来でもある。なお、当時はベークライトを原料に使用していた。
• 野球帽型
  • その名のとおり、野球帽に似せた形状の保護帽である。1955年（昭和30年）〜1957年（昭和32年）ごろ、主に運輸・物流業界から「よりコンパクトな保護帽を出してほしい」との要望を受けて開発されたが、のちには工場などにおいても布帽子（通常の作業帽）の代替として使用されていく様になった。現在でも、運輸・物流業界では野球帽型の使用割合が比較的高い。
• 欧米型
  • 野球帽型と同様の ひさし に加え、前頭部に設けたリブ（出っ張り）を特徴とする保護帽であり、国内においても1985年（昭和60年）ごろより製造・販売が開始された。それまでの保護帽業界は、長らくMP型と野球帽型しか存在しない世界であったが、デザインの豊富さから現在では欧米型の割合も増しており、近年は ひさし の部分を透明にして視界の確保と安全性の両立を狙ったものや、帽体を複数のパーツで構成すること（これによって大きな通気孔を設けつつ物体の侵入も阻止している）により従来品以上の通気性を確保した製品も見受けられる様になった。帽体周囲に簡単な意匠を施した製品も多く存在する。

※ 本来は保護帽に含まれないが、関連が深いため同一項目とした。

物体の飛来落下や墜転落の恐れの��い作業場所においても、作業内容によっては頭部をぶつける・切るといった災害が発生する。そのような場面において使用されるものが軽作業帽である。保護帽としての規格には満足しないため、労働安全衛生規則で保護帽の着用を定められた作業では使用することが出来ないが、反面安価であり、構造もより単純なものとなっている。当然、「保護帽の規格」に定められた あご紐 も不要であるが、これについては軽作業帽を扱う全メーカーがオプション扱いで用意している（トーヨー80型は、簡易なゴム紐を標準添付）。使用場所の一例としては、自動車工場の車体組み立て工程、狭所における機械装置の組み立て・調整作業、ヤマト運輸のベース店におけるロールボックスへの荷の積み卸し作業（ボックスの中間棚や、前面の蓋を掛けるためのバーに頭部をぶつける災害が非常に多い）などが挙げられる。なお、交換時期の目安や手入れなど、取扱法については保護帽に準ずるものとする。国内における軽作業帽の製造・販売は平成初期に開始され、布帽子の代替としてや“国家検定品に比較し安価なヘルメット”として、その普及を見せている。

• 谷沢製作所 …ラチェット式のヘッドバンドは同社が初めて商品化し、以後他社にも広がりを見せている。
• ミドリ安全 …1994年までは佐野プラスチック（住ベの関連企業）よりOEM供給を受けていた。
• DICプラスチック …大日本インキ化学工業（現DIC）より分社。以前は乗車用安全帽も製造していた。
• トーヨーセフティー …安全用品は産業用のほか、スポーツ用途のものも製造。
• 山崎工業 …ABS樹脂製の保護帽は、同社が初めて発売した。
• 進和化学工業 …自社製品のほか、イエローより「タタメット」の製造も請け負っている。
• 住ベテクノプラスチック …基材に合成繊維を使用したFRP帽は、同社が初めて発売した（2003年）。
• スターライト工業 …消防関連や行刑施設用など、特殊用途に向けた製品に強いメーカーである。
• 名和興産 …同社も産業用途のほか、スポーツ用途や官庁向けの製品を手掛ける。昭和32年設立。
• MSAジャパン …米ピッツバーグに本社を置く Mine Sefety Appliances Company の日本法人として1966年に設立。
• イエロー …飛来落下物用の検定も取得した、折り畳み式ヘルメット「タタメット」の発売元。WBSでも採り上げられた。
• 香彩堂 …防災・防犯用品メーカーの一。三分割可能で、墜落時保護用の検定も取得した「コンパクメット」の発売元。
• 加賀産業 …廃棄帽リサイクルにも取り組んでいる。昭和48年設立
• 丸武産業
• 九州ヘルメット工業所

各種の輸送機器に乗車する際、用いられるヘルメットである。乗員が障害物や地面にぶつかる時の運動エネルギーを吸収、また、対貫通防護により頭部の傷害を防ぐためのものであり、一般的には「メット」と略されることもある。フォークリフトなどの場合は作業用のものが用いられている。

日本では自動二輪車や原動機付自転車では公道走行をするときは装着義務があり、屋根付きのオートバイ（ピザの配達などで使われるジャイロキャノピーなど）でも装着義務が適用される。ただし、三輪以上で車室のないオート三輪・バギー・トライク・ミニカーの中で後述の基準に該当しない車種で公道を走行する場合は、2009年（平成21年）時点においては装着を義務付けられていない。ただし、トライクの中で特定の基準に該当する構造、左右輪が46cm未満で車体を傾けて操作する操作感覚が二輪車に近い車種（ピアジオ・MP3やジレラ・FUOCO、トライトン）に関しては、2009年（平成21年）9月1日から二輪の自動車としてみなされるようになったため、ヘルメット装着義務が生じることになった^[1]。日本でのヘルメット装着義務は1965年（昭和40年）に高速道路でのヘルメット着用努力義務（罰則なし）が規定され、1972年（昭和47年）には最高速度規制が40kmを超える道路でのヘルメット着用が義務化（罰則なし）された。1975年（昭和50年）から罰則ありの義務化が開始され、政令指定都市区間で50cc超のオートバイのヘルメット着用が義務化される。1978年（昭和53年）には全ての道路で50cc超のオートバイのヘルメット着用が義務化される。1986年（昭和61年）には原動機付自転車を含む全てのオートバイに全ての道路でのヘルメットの着用が義務化された。義務化の背景には1960年代から70年代にかけてのオートバイ人口の増加や若年ライダーの事故増加によるものが大きい。

アメリカ合衆国における法規は、各州で異なる。アイオワ州、イリノイ州、ニューハンプシャー州の3州では着用義務がなく、テキサス州、フロリダ州など26州では、若年者・初心者に限っての着用義務がある。ヘルメット着用が完全に義務化されているのは、カリフォルニア州、ニューヨーク州など21州である。1970年時点では40州で着用義務があったが、ロビー活動や業界からの圧力により、現在のような状況になった。

ベトナムでもオートバイ事故の多発を受けて2007年12月15日からヘルメットの着用義務が開始された。

日本において最初に「乗車用ヘルメット」と呼称されたものは、1952年（昭和27年）に公営競技のオートレース向けに供給された二輪車競技用のヘルメットとされる^[2]。

形状による分類は、次の通りである。

ハーフ形

半球形、半キャップ、お椀形とも呼ばれる。気軽に被れ、価格が安いのが利点であるが、保護範囲が狭いのが欠点であり、特に側頭部への衝撃が致命傷になりやすい（耳の上方にあたる部分の頭蓋骨は比較的薄い）。日本では排気量125ccまでのオートバイ用規格で製造されている。

セミジェット形

スリークォーターズ形とも呼ばれる。その名の通り、ハーフ形とジェット形の中間的形状であり、ハーフ形よりも側頭部の保護範囲が若干広げられている。業務用オートバイでの使用が多い。シールドが装着できるものもあり、シールドがないと顔面から転倒するような場合には顔を傷つける恐れがある。ただしシールドがあっても顔面を保護できるが顎を損傷する恐れがある。日本では排気量125ccまでのオートバイ用規格で製造されているものがほとんどである。

ジェット形

オープンフェイス形とも呼ばれ、側頭部（耳下まで）と後頭部を覆うタイプ。昔のジェット戦闘機の操縦士が装着していたヘルメットの形状からついた。上記二つと比べて安全性が高いほか、視野の広さ、開放感、利便性（顔を隠さないので、ヘルメットを被ったまま水を飲んだり会話できる）を損なわない。シールドが装着できるものもある。転倒時はセミジェット形と同じ損傷部位となるが、耐久力や安全性は上である。日本ではほぼ全排気量のオートバイ用規格で製造されている。

フルフェイス形

インテグラル形とも呼ばれる。ジェット形にチンガード（顎の部分の覆い）を付けたもの。視界を確保する部分以外は覆われることになる。より高い安全性（顔面から転倒するような場合）が最大の利点であり、また、風を巻き込みにくいため特に高速走行時の快適性に優れている。顔面部や頭部への損傷は防ぐことができるが、頸部への負荷がかかりやすく脊髄損傷や呼吸困難などを引き起こす恐れもある。そのため、ヘルメットリムーバーと呼ばれる事故発生時にすぐにヘルメットを外せるような構造のものもある。スペインのヘルメットメーカーであるAPCシステムズからエアバッグ内蔵のヘルメットが開発されている。さらに頸部への負荷を軽減するためヒットエアーやネックブレースシステムなどと組み合わせることで安全性は上がる。基本的に全排気量のオートバイ用規格で製造されている。

フルフェイス形やジェット形ではベンチレーションシステムと呼ばれる、通気口が設けられているものがあり、そういったタイプでは見た目に反して走行中は涼しく快適になっている。最近は、女性向けにシールドにUVカットを施したり、サイドシールドの風の巻き込みを低減させたりして軽さを重視した構造のものもあり、ファミリー形と呼ばれている。

ハーフ形は一見涼しそうに見えるが、ベンチレーションシステムが無く、通気性がないために夏場は中が蒸れ、冬は露出部の多さで顔が凍えるように寒くなる。そういった点ではジェット形やフルフェイス形よりも不快である。また、ハーフ形は耳を露出しているため、高速走行時には風切り音のノイズのせいで周囲の音が聞こえにくくなるという問題もある。

オフロード専用に作られたフルフェイス形はモトクロスをはじめとしたレース用として作られているため視界は悪い。最近はフルフェイス形でありながらフェイスガード部分をシールドごと開閉出��たり、帽体との分割・合体が自在な構造のものもあり、フリップアップ形（システム形）と呼ばれている。

日本において通用する規格として、JIS・SGまたはPSCなどがあり、規格ごとに細かな検査内容は異なる。また、サーキットにおいての競技使用を認める規格を日本モーターサイクルスポーツ協会 (MFJ) が定めている。

日本の乗車用ヘルメットは消費生活用製品安全法により特定製品とされ、事業者が該当する検査を行い、国で定めた技術上の基準に適合した旨の表示であるPSCマーク（PSマーク）が無いと「乗車用ヘルメット」として販売及び陳列ができない^[3][4]。製造事業者および輸入事業者は、対象製品を自己確認（自社または適切な検査機関における検査）することが義務付けられており、その結果が技術基準に適合していれば当該検査記録の作成して保管することなど一定事項を満たした届け出をすればPSCマークが表示できる条件となり、日本国内で「乗車用ヘルメット」として販売及び陳列が可能となる^[3][4]。対象製品の検査の実施や当該検査記録の作成は製品安全協会でも行っており、その際にSGマーク制度の表示申請があれば、SGマーク対象製品となる^[4]。

MFJ規格

日本モーターサイクルスポーツ協会が制定した競技対応規格。ほぼJISまたはスネル規格（下記）どちらかの認定を受けたもの。

JIS2007・1種（125cc以下限定）

125cc以下の二輪車限定で使用されることを想定して最低限の安全性確保を目的とした規格。過去の旧JIS・A種と比べ安全性が強化された。ハーフ形・セミジェット形が該当。

JIS2007・2種（排気量無制限）

排気量にかかわらずすべての二輪車での使用を想定した規格。基本的に旧C種をベースとしつつ安全性の強化が図られた。一部、対貫通性のテストで甘くなっている部分もあるが、今までのJIS規格の中で最も安全性が高いとされている。ジェット形・フルフェイス形が該当。

旧JIS規格・A種

125cc以下の二輪車限定で使用が許されている規格。低速での安全性のみ確保されている。

旧JIS規格・B種

125cc超の二輪車に対応しており、最低限必要な安全性は満たしている。

旧JIS規格・C種

旧JIS規格の中では最も安全性が高いもの。

PSCマーク

日本国内で販売されている「乗車用ヘルメット」は必ずこの表示があり、消費生活用製品安全法が定める技術基準に適合していることを示す。この表示がないと他の規格の表示があっても「乗車用ヘルメット」として販売・陳列は認められない。上記JIS規格と同じく「125cc以下限定」と「排気量無制限」の二種類の基準があり、それぞれ旧JISのA種・B種相当であったが、2010年（平成22年）5月の改訂によりJIS2007の1種・2種相当の基準に引き上げられ、安全性が強化された。なお、SGマークの安全基準はPSCと同等である。

日本におけるオートバイに使用する乗車用ヘルメットの法的基準は、道路交通法により以下の様に定められている。

道路交通法 第七十一条の四

1. 大型自動二輪車又は普通自動二輪車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶらないで大型自動二輪車若しくは普通自動二輪車を運転し、又は乗車用ヘルメットをかぶらない者を乗車させて大型自動二輪車若しくは普通自動二輪車を運転してはならない。

2. 原動機付自転車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶらないで原動機付自転車を運転してはならない。

（3〜5.省略）

6. 第1項及び第2項の乗車用ヘルメットの基準は、内閣府令で定める。

内閣府令（道路交通法施行規則第九条の五）乗車用ヘルメットの基準

1. 左右、上下の視野が十分とれること。

2. 風圧によりひさしが垂れて視野を妨げることのない構造であること。

3. 著しく聴力を損ねない構造であること。

4. 衝撃吸収性があり、かつ、帽体が耐貫通性を有すること。

5. 衝撃により容易に脱げないように固定できるあごひもを有すること。

6. 重量が二キログラム以下であること。

7. 体を傷つけるおそれがある構造でないこと。

この様に道交法においては、オートバイ用ヘルメットに対する一律の法的基準が定められており、この基準を満たしているものであれば、現行の規格などに関わらず、そのまま使用しても問題はない。

ただし、法とは別に規格は種別が分かれており（前述）、125cc以下限定のヘルメットは高速道路での走行を前提としない保護能力の低い規格であるため、事故発生時の危険性が高い^[5]。

シールド（風防・バイザー）はSG認定基準を満たしたものであれば、クリアー・スモーク・ミラータイプ、及びそれらが組み合わされたもの、いずれも使用可能。

公道走行時の乗車用として認められていないヘルメット、安全ヘルメットや乗車用に類似した外観や構造を有する装飾用ヘルメット・ファッションヘルメットなどは、罰則が適用される可能性があるほか、保護性能が満たされているか不明であり危険性が非常に高く、また基準外の使用法となることから、保険など様々な面で十分な保護が受けられない可能性がある^[2]。

世界各国には、それぞれ独自の規格が存在しており、EUではECE（EUの中でもイギリスの多くのライダーはECEの他にACU規格のものも使用している）、イギリスではBS及びSHARP、アメリカではDOTおよびFMVSS、ブラジルではNBR、オーストラリアではAS、ニュージーランドではNZS、カナダではCSA、インドネシアではSNI、ベトナムではTCVN、マレーシアではSIRIM QAS、インドではIS、韓国ではKS、台湾ではCNSなどがあり、ヘルメットメーカーはこれらの基準を満たさなくてはならない。なお事実上の世界共通規格となっているものにSNELL（スネル規格）があり、これはアメリカのスネル記念財団^[6] による各種ヘルメットの安全規格で、オートバイ用の規格は1984年制定のM85以来、5年単位で更新されており、最新規格はM2010となっている。SNELL規格の試験はヘルメットの中でも一番厳格とされており^[7]、日本のJISやアメリカのDOTと比較としても同等以上で、M2010規格よりEUのECEとも同等以上となっている。

オートバイのヘルメットの安全性におけるテスト方法については各メーカーや規格によって共通部分と独自部分があり、以下は代表的なテストである。

衝撃吸収テスト

人体頭部模型（ダミーヘッド。以下、人頭模型）にヘルメットをかぶらせ、各規格で定められた高さから落とすことにより人頭模型へのダメージを検証するテスト。規格によって落とす高さやどこにダメージを与えるかが違う。

Snell M2010では7.75 m/s (27.9km/h) での衝突を行う^[8]。

耐貫通性テスト

突起物に対するヘルメットの強度を測るテスト。実際に重量物をヘルメットに落として行う。路上には突起物が無数にあるためそれがヘルメットに当たった際にヘルメットを貫通してしまうようでは安全とはいえないことから行われる。

顎紐テスト

転倒時や事故発生時に顎紐が伸びたり、切れたりすることでヘルメットが頭から外れてしまわないかを調べるテスト。顎紐に重量物を取り付けて規定の距離で落として顎紐の状態を調べる。

ロールオフテスト

ヘルメットを脱がすような力を加え、ヘルメットが脱げないかを調べるテスト。壁に固定した人頭模型にヘルメットをかぶせ、ヘルメットが脱げるような力を加えて調べる。

チンバーテスト

ヘルメットの顎（チン・バー）部分の強度を測るテスト。転倒時に顎を打つライダーも多いため顔面を傷つける恐れがあることから顎部分に錘を落とすことで強度を調べる。

自動車のモータースポーツにおいても、事故や火災から頭部を守るためにヘルメットの着用が義務づけられており、日本もで公式競技やそれに準ずる競技、その他主催者が指定するイベントでサーキットなどを走行するには、日本自動車連盟 (JAF) の競技規格ヘルメットの装着が必要になる。これ以外の目的でサーキットなどを走行する場合でも、低速の体験走行やパレードのような危険が予想されない場合を除き、オートバイ用を含めた何らかの規格に適合するヘルメットの装着が必要である。

F1など乗員の頭部が外部に出ている場合はオートバイ用のフルフェイスヘルメットに似た形状である（二輪用に比べ上下方向の視界の広さが必要ないため、窓の部分が細長くなっている）。通常の車両の場合は顔が直接外気に曝されることがないため、ジェット形が使用される場合もあるが、この場合、火災から顔面を守るために、耐火繊維製のフェイスマスクを併用することが多い。ラリーなど、他者との会話が必要な競技では、インカム（ヘッドセット）が組み込まれているヘルメットが使われる。

オートバイ用のヘルメットと異なり、自動車競技用ヘルメットは耐火性能も重視されるため、材質が工夫されるほか、開口部は小さく、火炎の侵入を防止するための鼻当てが備えられる（逆にオートバイ用では、自動車競技用ほど耐火性能は重視されない）。また、オートバイ用は歩行者などへの衝突を考慮して外面に金属部品を用いないが、自動車競技用ではこの問題は無いため金属部品が使用される。そもそも規格自体が異なるため、自動車用ヘルメットをオートバイに用いた場合は法的な保護を受けられない可能性もある。

警察官の所属部署（交通機動隊・高速道路交通警察隊、警察署の事故処理車など、自動車警ら隊では被らない）によってはパトカー乗車中にもヘルメットをかぶっている。

オーストラリア、カナダ、フィンランド、アイスランド、イスラエル、スウェーデン、ニュージーランドと、アメリカの37の州で自転車乗車時のヘルメット着用が義務化されている。アメリカの場合、オートバイよりも自転車の方が着用義務が厳しい。

日本では2008年6月の道路交通法改正で13歳未満の児童、幼児のヘルメット着用が保護者の努力義務となった以上の着用義務はないが、主にサイクルスポーツでヘルメットが使われている。安全性の規格としてSG規格がある他、ロードレースに出場するにはJCF（日本自転車競技連盟）認定のヘルメットを着用する必要がある。

一般的なものは発泡スチロール成形のインナーシェルに薄いプラスチックのアウターシェルを被せており、転倒の際にはこれらを破損させる事で頭部への衝撃を緩和する。全体に通気用の穴が開けられているが、この構造は耐貫通性の基準を満たしていないためオートバイ用ヘルメットとしては認められない。

2007年に献体による自転車用ヘルメットの側面衝撃実験を行ったところ、側頭部を覆っていない八品目中七品で側頭部への接触（うち一つで骨折）が確認された^[9]。

マウンテンバイクでも同様のヘルメットを使う事は多いが、マウンテンバイク向けとして保護面積を増やしたものも使われている。また、ダートジャンプ等の危険度が高い種目ではABS樹脂のシェルを持つスケートボード用と同様のものが使われ、本格的なダウンヒルではFRPのシェルで頭部を完全に保護するフルフェイス形が使われる。

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  クロスカントリー
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  ツーリング
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  スタント
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  ダウンヒル

一部の地域、学校では、中学生や高校生の自転車通学の際にヘルメット着用を義務付けている。さらに東海地震に係る地震防災対策強化地域などでは徒歩通学の小学生にも登下校時にヘルメットを着用させている。構造的には保安帽と大差ないものと、自転車用・乗車用ヘルメットの基準を満たしているものもある。多くは前面に校章を表示する。

ヘルメットは製造後時間が経つにつれ、緩衝材や外殻が劣化してくる。見た目での劣化状況は分かり辛いが、新品購入時よりも緩くなれば寿命の目安とされる^[10]。日本のヘルメットメーカー二社は北米市場で購入後五年、製造後七年の品質保証を付けて販売しているが^[11]、日本市場ではSGマークの表示有効期間^[12] が乗車用ヘルメットでは使用開始後（購入後）三年となるため、期限内での交換を推奨している^[13]。

また、ヘルメットは衝撃に対して潰れることで頭部を保護しているため、一度でも強く衝撃を受けたものは外見上大きな損傷が見られなくても保護能力を失っており、交換が必要になる。

• クノー工業
• 興和精機
• テイ・エス テック
• カンゴール
• エバーオーク
• スタジアム

登山（クライミング）、アメリカンフットボール、アイスホッケー、スキー、ブレイクダンス、ローラースケート、スケートボード、乗馬、競馬、パラグライダー、ハンググライダー、水上オートバイ、モーターボート、ホバークラフト、スノーモービル、全地形対応車などをはじめとしたスポーツ用のヘルメットがある。

江戸時代以前の武士がかぶっていた兜や、他にも剣道やなぎなたに用いられる面も広い意味でヘルメットだといえる。刀や矢で傷付けられることから頭部を保護する目的と、装飾をもって威容をあらわす目的がある。

野球においては打席に立つ打者は頭部保護の目的に装着する。投手が投げるボールを打者が頭部に受けた際に素材の硬さや形状及び内装の緩衝材、さらにヘルメット自体がはじき飛ばされることによりダメージが軽減される。

安全ヘルメットなどにあるあご紐は、衝撃をまともに受けて逆に危険になるためつけられておらず（このためベースへのダッシュによって脱げる事も）、前方に鍔、耳に当たる部分に耳あて（フラップ）がある。この耳あてはプロ野球においては左打者用では右耳に、右打者用には左耳についており耳の保護を行う。スイッチヒッターでは両耳付きヘルメットを使う選手もいる。（主な選手は西岡剛（ミネソタ・ツインズ）、早坂圭介（千葉ロッテマリーンズ）、早川大輔（横浜ベイスターズ）、杉谷拳士（北海道日本ハムファイターズ）、金子圭輔（オリックス・バファローズ）、シェーン・ビクトリーノ（フィラデルフィア・フィリーズ）、オーランド・ハドソン（サンディエゴ・パドレス））。なお高校生以下は事故防止の為、両耳付きの使用を義務付けている場合がほとんどである。頭部正面側にチームロゴ、頭部背面側には背番号が入れられることが多い。また、秋信守は左打者だが、両耳付きのヘルメットを着用している。頭部には通気孔。この穴は従来は単なる丸穴だったが、近年は効率的に外気を取り入れられるようにデザインされた穴が空けられている例が多い。日本では近年プロ・アマチュアでつやのないヘルメットを着用しているチームが増えている。

日本のプロ野球では、1984年（昭和59年）以降に在籍した選手、および1983年（昭和58年）に在籍し耳あて付きヘルメットを着用した選手は耳あて付きヘルメットが義務、1983年（昭和58年）に在籍し耳あて付きヘルメットを着用しなかった選手は選択可能となっていた。この基準は1996年（平成8年）シーズンから適用され、それ以前は1984年（昭和59年）以降に入団した選手も耳あての無いヘルメットを着用することができ、和田豊や大豊泰昭はこの時に耳あて付きのヘルメットに変更している^[14]。この基準制定以降、落合博満（巨人→日本ハム）や平野謙（ロッテ）、金森栄治（ヤクルト）、田村藤夫（ロッテ→ダイエー）ら14人の選手が耳あての無いヘルメットを着用していたが、2000年（平成12年）を最後に引退した愛甲猛（中日）が最後の着用選手となった。また、14人のうちの一人であった安部理は1996年（平成8年）時点では耳あてのないヘルメットを着用していたが、1997年（平成9年）に西武から近鉄に移籍した際に耳あてのあるヘルメットに変更している。 1993年にロッテに入団したメル・ホールは来日1年目は耳あて付きヘルメットを着用したが、翌1994年と中日に移籍した1995年は耳なしヘルメットに変更している。

走者に関しても、打者用のヘルメットをかぶってプレイする。アマチュア野球ではこれは義務づけられており、プロ野球は義務ではないものの同様にヘルメットを脱ぐことはない。守備についている野手は打球や送球の行方を見ながらプレーするため危険は少ないが、走者はボールを見ずに走塁せねばならず、背後から送球が来ることもしばしばであり、危険が伴うことが理由である。

捕手は、守備につく際にもヘルメットを着用する。通常は鍔も耳あてもないお椀のような捕手専用ヘルメットが多く使用されている。アメフトのヘルメットのような顔全体を覆うヘルメットやアイスホッケーのGKのマスクを改良した物、二輪用の如くにマスクがヘルメットと一体でありシールド風に押し上げて除ける物も存在し、メジャーリーグでは普及している。日本球界では阿部慎之助が現在着用しており（導入しているのは読売ジャイアンツのみ）、村田真一や相川亮二が過去に着用したことがある。また球審も着用することがある。

守備機会でヘルメットを被る選手は捕手以外には考えられないが、過去にレロン・リー（ロッテ）、ジョン・シピン（大洋時代）、駒田徳広（横浜時代）、メル・ホール（中日時代）といった選手は他の守備（シピンは二塁手、ホールは外野手、他は一塁手）のときも打撃用ヘルメットを着用。

また2007年にマイナーリーグのベースコーチだったマイク・クールボーが試合中に打球を頭に受け死亡した事故が起きたことから、翌2008年からアメリカにおいてはメジャーリーグも含めてベースコーチにもヘルメット着用が義務付けられた。日本ではアマチュア野球が2009年に、プロ野球では2010年からそれぞれヘルメット着用が義務化された。また、2009年に行われた2009 ワールド・ベースボール・クラシックでもベースコーチのヘルメット着用が義務��された。高校野球では2001年より打撃投手のヘルメット（ヘッドギア）着用が義務化された。

選手以外ではボールパーソンもヘルメットを着用する。

• かつて、トロント・ブルージェイズ、シアトル・マリナーズなどで活躍したジョン・オルルド一塁手は、一塁守備の際にも常にヘルメットを着用していた。オルルドは大学時代の1988年に脳腫瘍で死の淵を彷徨い、手術で一命を取り留めている。手術の影響で強い衝撃は危険なため、頭部保護の目的で守備でもヘルメットを被るようになった。
• 元福岡ダイエーホークス（現ソフトバンク）の秋山幸二は、1999年（平成11年）に西武戦で松坂大輔から死球を顔面に受け、頬骨を骨折してしまう（ヘルメットに亀裂が入るほどの剛速球だった）。しかし、数試合後にはすぐにベンチに復帰。のち、契約メーカーにフェイスガードつきのヘルメットを特注した。それによって、スタメン復帰も果たし、ダイエーにとって初めての優勝に大きく貢献した。
• チャーリー・マニエル（近鉄時代）も八木沢荘六（ロッテ）投手の投球を顎に受け、休場明けの復帰試合にはアメリカンフットボールのガードが顎についた特注ヘルメットを着用した。
• フリオ・ズレータ（千葉ロッテ時代）もチームでただ一人、耳あてに頬まで防護するエクステンションガードを付けている。
• 広島東洋カープの打線は赤いヘルメットを意味する赤ヘル打線の愛称で知られる。

落馬の際の頭部負傷防止のため、騎手、または調教等において競走馬に騎乗する者が着用する。日本中央競馬会（以下JRAとする）では、施行規程第39条第1項および第2項、同規定第95条第3項により帽色、種類等が定められている。帽色は枠番号によって8色に区分され、さらに同一枠番号に同一服色の馬が複数いた場合に第2色、第3色の染分け色が指定される。レースではJRAが備え付けた数種類のうち、騎手が希望した物が貸与される。^[15]。海外競馬においては勝負服のデザインに合わせた色のヘルメットを着用していることが多い。（JRA所属馬が海外でレースに出走する場合も同様）また美浦トレーニングセンターなどの調教場では、騎手や調教助手などの職種により決められた帽色のヘルメットを着用する^[16]。

JRAで使用されるヘルメットは、脳神経外科の医師、メーカー、JRA等が共同開発したもので、骨折や損傷防止を第一とした堅牢なものではなく、柔らかい芝やダートといった路面での衝撃緩和による脳挫傷の防止に重点が置かれているため、発泡スチロール、ウレタン、皮革といった衝撃吸収材が素材に用いられている^[17]。

馬産地として知られるアメリカ合衆国ケンタッキー州では、2004年2月4日のマイケル・ローランド騎手の落馬死亡事故に端を発し、安全性を求める声が大きくなった。事故以前にも州競馬機関規定のヘルメットは、フィット感に乏しく、レース中にずれて視界を遮断するなど、騎手の間から疑問の声が多く挙がっていたという^[18]。事故から2週間後の16日にはヘルメット規制が撤廃され、2006年9月にはASTM規格の基準を満たしたヘルメットの着用を義務付ける新規定が施行された^[19]。

戦闘に巻き込まれる可能性のある兵士達は軍用ヘルメットを着用するのが通例である。貫通力の高い小銃弾に対する防御は困難であるため第一次世界大戦前まではヘルメットは余り使用されず、一部で皮製ヘルメットが使われる程度であった。しかし第一次大戦中に榴弾や手榴弾の破片から兵士の頭部を保護する必要性が生じ、各国軍で採用されだした。以降、ベトナム戦争の頃までは材料として主に鋼鉄が使われていたが、近年はケブラーなどの繊維を数十枚重ね、フェノール樹脂を含浸させて成形したものが主流である。繊維を使った現代の軍用ヘルメットは鋼鉄製のものと比べると軽量だが防弾性能自体はあまり向上しておらず、小銃弾の貫通を防ぐことは難しい。

第一次大戦当時は各国ごとに形状にバリエーションが見られたが、第二次世界大戦後は冷戦により、東西両陣営国の軍隊がそれぞれアメリカ軍・ソビエト連邦軍の軍制を取り入れ装備供与などを受けるようになると、西側陣営はアメリカ軍の、東側陣営はソ連軍の軍装の強い影響を受けヘルメットも統一されていく。

アメリカ陸軍は当初イギリス陸軍と同じ浅鉢形（平皿型）であったが、1942年に独自デザインのM1ヘルメット(en:M1 Helmet)に変更する。このデザインは第二次大戦後に西側諸国の主流となった（例：陸上自衛隊66式鉄帽）。しかし、20世紀末には耳まで保護する旧ドイツ軍様式（シュタールヘルム）がより優れているとして、以降同デザインを使用するようになった（PASGTヘルメット、俗称「フリッツヘルメット^[20]」）。アメリカ軍のこの制式採用と同時期に冷戦は終結し、アメリカ軍の影響がより強まったことで、この「フリッツヘルメット」は各国軍（例: 陸上自衛隊88式鉄帽）や特殊部隊に広まり、共産圏である中国人民解放軍でも採用された^[21]。旧ソ連時代は東側諸国に影響を与えていたロシア連邦軍でも21世紀に入ってフリッツヘルメット（耳を覆う部分がアメリカ軍のものより若干耳から離れている）^[22] が、また旧ソ連構成国のカザフスタン軍^[23] や、アメリカとは敵対関係にあるミャンマー軍でもフリッツヘルメットが採用されている^[24]。ベトナム軍もフリッツヘルメットを採用していることが2010年の軍事パレードで確認された。このように、現代の主要国軍の主要装備ヘルメットはほとんどがフリッツヘルメットに移行、ないし移行中である（韓国軍はM1ヘルメットを未だ使用している^[25] が、フリッツヘルメットへの置き換えが進んでいる）。

第二次大戦の頃は木の枝や草を挿して擬装するためのネットを使っていたが、その後迷彩戦闘服が普及すると、帽体の上から迷彩服と同じ柄の迷彩カバーをかぶせることが多くなった。迷彩カバーにも木の枝葉を挿す為のボタンホール状の穴を有すものがある。なお、記録映像や写真などで主にアメリカ軍の兵士がヘルメットの顎紐をしていない場合があるが、これは銃弾が当たった衝撃や、砲弾や爆弾の着弾により起こった爆風の風圧により、掛けている顎紐に首を引っ張られて負傷するのを防ぐためである（紐を掛けていなければヘルメットが飛ぶだけで済む）。なお当時のアメリカ軍では、M1ヘルメット顎紐用のオプションとして、強く引っ張られると自動的に外れるバックルも存在した。

旧日本軍（陸軍・海軍）のヘルメット、九〇式鉄帽の帽体はクロムモリブデン鋼を用いた当時としては硬質で比較的高性能なものであった。これは当初、兵器に分類して「鉄兜（てつかぶと）」と称していたが、その後被服の分類に移された際「鉄帽（てつぼう）」に改称された。その名残で自衛隊では材質が鋼鉄からケブラーFRPに変わった現在でも、制式名称として「鉄帽（88式鉄帽）」と称している。

パラシュート降下を行う空挺部隊では、降下の際パラコードが引っかかって不開傘事故を起こすことを防ぐため周縁のつばの無いものを使う。他に降下時にフルフェイスのヘルメットを着用する例も見られる。 いずれにしてもヘルメットは重く、敏捷な動きを制限したり屋内などでの近接戦闘では邪魔になったりするので、野戦に従事しない特殊部隊では正規戦用のヘルメットを使わないことがある。そのような場合ではABS樹脂製（防弾能力は無い）などの軽量なヘルメットが使用されている（登山用ヘルメットを流用する部隊もある）。

軍用機乗員もヘルメットを着装する。こちらは野戦用と違い、基本的には操縦室など機内で頭部を周囲にぶつけたときに保護する目的である。第二次大戦時までは革製の頭巾が主流だったが、戦後はFRPなどプラスティック製のヘルメットを着用するようになった。 また、多くは強い日光や紫外線から目を保護する為の濃色シールドが内蔵されている（レバーを使って昇降させる）ほか、無線電話用の支持アーム付きマイクや酸素マスクが付けられる作りになっている。特に戦闘機のパイロット用は加速度 (G) により増大するヘルメットの重量が首に負担を掛けるので軽量化が図られる一方で、パイロットの視界に直接情報を投影するヘッドマウントディスプレイ (HMD) を装備した物も登場している。

戦車や装甲車乗員も車内での頭部保護用としてヘルメットを着装する。純粋な衝撃吸収用は少数派で多くの場合は車外戦闘も考慮してある。ロシア（ソビエト連邦）から技術供与を受けた国々やドイツ連邦軍では独特の緩衝パッド付きヘルメットを使用する。

軍用と用途が似ているが、耐弾性を備えるものは重いためもっぱら特殊部隊などが使用する。暴徒鎮圧用の物もよく見られ機動隊等が装備する。顔面を保護するバイザーなどが取り付けられていることが多い。また一部の国の警察では警帽としてヘルメットを採用している。付随して頸部への打撃を分散するプロテクターが付いている場合が多い。

白バイ隊員やパトカー要員がかぶる物、また交番勤務者が黒バイ乗車の際かぶる物は、警察庁仕様ではあるがいわゆる「オートバイ用ヘルメット」である。

日本の新左翼の参加するデモや集会では、色とりどりの工事用ヘルメットがみられた。これらは武装闘争時に機動隊の警棒から頭を保護するため、また別セクトとの内ゲバの際にや角材から頭を保護したり所属セクトを明らかにしたりするために用いられた^[26]。ヘルメットは、セクトに応じて色分けされ、太字でセクトの略称が記載されており、最盛期には新左翼のみならず民青や社青同協会派のような既存左翼も着用し、更には右翼系・宗教系の団体でも一部で用いられた。また、中ピ連は♀印のついたピンク色のヘルメットを着用した。

ウィキメディア・コモンズには、ヘルメットに関連するメディアがあります。

• ピスヘルメット
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• ゴーグル
• ヘルメットフェティシズム