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'''貨幣錯覚'''（かへいさっかく、money illusion）とは、人々が[[実質値]]ではなく[[名目値]]に基いて物事を判断してしまうこと。本来、貨幣価値の変化を考慮した購買力によって判断しなければならない時に、金額を通じて判断を行なってしまうこと。[[貨幣数量説#貨幣中立説|貨幣の中立性]]が成立しなくなる一要因である。

== 概要 ==
貨幣はそれ自身が何か有用であるわけではなく、あくまで貨幣によって購入されたものから満足を得ることができる。つまり、名目的な貨幣額ではなく実質的な購買力こそが重要なはずである。それにもかかわらず、人々には名目の貨幣額に基づいて行動を決定する傾向があり、それを[[アーヴィング・フィッシャー]]は'''貨幣錯覚'''と名付けた<ref>Irving Fisher (1919), "[http://www.jstor.org/stable/1813996 Stabilizing the Dollar]," [[American Economic Review]], Vol.9, No.1</ref><ref>Irving Fisher (1928), "The Money Illusion"</ref>。その後、多くの実証分析や実験などによって、存在が確認されてきた<ref>Shafir, Diamond and Tversky (1997), "[http://webs.wofford.edu/pechwj/money%20illusion.pdf Money Illusion]," Quarterly Journal of Economics, 112 (2)</ref>。

たとえば、10%の[[インフレーション]]が起きることを知っている企業が名目賃金を5%引き上げたとする。このとき[[実質賃金]]は低下しているが、労働者が名目賃金の上昇だけを見て労働供給を増やそうとするような場合、労働者は貨幣錯覚に陥っていると言う。

あるいは、1%の[[デフレーション|デフレ]]経済において、手取りの給料が500万円から499万円に下がったとする。このとき実質の給料は増えており購買力は上昇しているにもかかわらず、名目の給料が減っていることを見て支出を減らそうとするような場合にも、貨幣錯覚が起きている。

また、2%のインフレ下において名目賃金を1%引き上げることと、1%の[[デフレ]]下において名目賃金を2%引き下げることは、実質で見るとほぼ同じことである。しかし労働者が、名目賃金が減ってしまう後者に対して、前者に対するよりも非常に強く反対するということが見られる<ref>黒田祥子, 山本勲 (2003), "[http://www.imes.boj.or.jp/japanese/jdps/2003/03-J-10.pdf 名目賃金の下方硬直性が失業率に与える影響 ─ マクロ・モデルのシミュレーションによる検証 ─]"</ref>。これも貨幣錯覚の一つである。

なお、貨幣「錯覚」とは呼ばれるものの、これは非合理的行動であるとは限らない。実質化して購買力に基いて考えるには、今後それぞれが購入する可能性のある様々な財の'''将来'''の[[物価]]に関する知識が必要となるが、それを正確に知ることはできないため、より不確実性の低い名目値をベースに考えることには合理性がある。また、[[契約]]や[[法]]のように名目値で固定され、実質化して考えることが適さない事象も多いため、やはり名目値を基準に判断することには一定の合理性がある。たとえば、持ち家の購入など、ある時点で将来までの消費を約束するような契約によって、理論的にも人々が名目値を重視する可能性が高くなることが指摘されている<ref>Postlewaite, Samuelson and Silverman (2004), "[http://sapir.tau.ac.il/papers/sapir_conferences/Andrew%20Postlewaite%20paper.pdf Consumption Commitments And Preferences For Risk]," NBER Working Paper, No.10527</ref>。

== 政策との関係 ==

貨幣錯覚の有無は、経済政策の効果を考える時に非常に重要となる。もし貨幣錯覚が存在すれば、たとえ同じだけのインフレを招いたとしても名目賃金を引き上げるような政策によって、人々の消費を増やすなど[[総需要]]を刺激することが可能となる<ref>"[http://www.challengemagazine.com/extra/005_016.pdf The New Case for Keynesianism]," [[ジョージ・アカロフ]]へのインタビュー。その[http://econdays.net/?p=6891 訳]。</ref>。

[[短期]]的には貨幣錯覚が存在するならば[[インフレ]]率と[[失業率]]の間にトレードオフが発生するが、[[長期]]的には人々が間違い続けることはなく貨幣錯覚が解消されるとすると、インフレ率と失業率の間のトレードオフは消失する（→[[フィリップス曲線]]、[[自然失業率]]）。その結果、インフレ率を引き上げるような政策は短期的には失業率の改善を達成できるものの、長期的には失業率は下がらなくなりインフレだけが上昇してしまうという、望ましくない結果を招く。ただし、[[ジョージ・アカロフ]]らの指摘によると、貨幣錯覚は長期的にも解消され難く、この時には長期的にもインフレ率と失業率の間のトレードオフは残る。

貨幣錯覚によって労働者が実質賃金の引き下げよりも名目賃金の引き下げに強く反対している場合、デフレ環境下では実質賃金が高止まりしがちで労働需給が調整されにくくなり、失業を生みやすい。このような状況では、政策によって適度なインフレにすることで、名目賃金を引き上げながら実質賃金を引き下げることができれば、労働需給の調整がスムーズになるため雇用を改善できる。

高インフレ期に[[株価]]が低迷するという傾向が確認されるが、これは高インフレに伴う高い[[名目金利]]を、投資家が実質金利が高いと誤認するからだという説がある<ref>[[祝迫得夫]] (2011), "[http://www.mof.go.jp/pri/publication/financial_review/fr_list6/r106/r106_04.pdf 株価とインフレーション：日本のデータについての検討]"</ref>。これも本来は実質金利に基いて判断すべき時に、名目金利に基いて株式の売買行動を決定してしまうという点で貨幣錯覚の一種である。{{要検証|投資家にこのような傾向がある場合、インフレ率を引き上げる量的金融緩和政策のような政策は株価高騰を抑える効果（および、それに伴う[[:en:Wealth effect|資産効果]]）を併せ持つことになるので、マクロ経済の安定化のためにはそれを加味する必要がある。また、低インフレ期に株価バブルが起きやすいことになるため、注意が必要となる|date=2014年12月}}。

また、土地などの資産への投資が過去の収益の推移に依存して行われる場合、実質での収益が伸びていなくてもインフレーションによって名目での収益が伸びると、投資家はそれを[[ファンダメンタル]]の高成長と誤認して投資を加速させてしまい、ファンダメンタルと乖離した価格上昇というバブルを招き得る<ref>川口有一, シービー・リチャードエリス総合研究所(2010), "[http://www.cbre.co.jp/JP/Media_Centre/Report/CBREReport_InvestmentInDeflation.pdf デフレーションと不動産投資]," シービー・リチャードエリス総合研究所</ref>。

== 外部リンク ==
*http://www2.wiwi.hu-berlin.de/wpol/html/Bounded_Rationality_WS0506/05_money_illusion.pdf

== 脚注 ==
<references />

==関連項目==
*[[アーヴィング・フィッシャー]]
*[[ジョン・メイナード・ケインズ]]
*[[ドン・パティンキン]]
*[[ミルトン・フリードマン]]
*[[ジョージ・アカロフ]]
*[[フィリップス曲線]]
*[[自然失業率]]

{{Normdaten}}
{{DEFAULTSORT:かへいさつかく}}
[[category:マクロ経済学]]
[[Category:経済現象]]
[[Category:インフレーション]]
[[Category:認知バイアス]]
[[Category:ヒューリスティック]]
[[Category:アーヴィング・フィッシャー]]

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