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|単一の出典=2021年12月
|独自研究=2012年9月
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[[File:Fredmeyer edit 1.jpg|thumb|250px|right|アメリカのハイパーマーケットチェーンの1つである[[フレッドマイヤー]]。[[オレゴン州]][[ポートランド (オレゴン州)|ポートランド]]で撮影]]
[[File:Carrefour at Puna'auia, French Polynesia.jpg|thumb|250px|right|[[タヒチ島|タヒチ]]、[[プナアウイア]]の[[カルフール]]ハイパーマーケット。]]
[[File:K-citymarket_viiri.jpg|thumb|250px|right|[[ウーシマー県]]の[[クラウカラ]]で撮影されたヨーロッパのハイパーマーケットチェーン、[[フィンランド]]の[[コーシティマーケット]]。]]
'''総合スーパー'''（そうごうスーパー）は、[[日常生活]]で必要な物を総合的に扱う、[[大衆]]向けの大規模な[[小売]][[業態]]である。

[[業界用語]]では「'''ゼネラルマーチャンダイズストア'''（[[英語]]:General merchandise store、'''GMS'''）」と呼ぶ。

== 特徴 ==
総合スーパーの特徴としては、以下の特徴がある。
* [[スーパーマーケット]]とは異なり、[[食品|食料品]]や[[日用品]]のみならず、[[衣類|衣料品]]や[[家庭用電気機械器具|家電]]、[[家具]]など、様々な商品を総合的に品揃える。特に衣料品の売場比率が大きい。
* [[マイカー]]利用客向けに、大規模な[[駐車場]]（収容台数は数百台から数千台）を備えている店舗が多い。
* [[建物]]は一般的に2 - 6階建程度の建物で、多くの店舗で[[屋上]]を駐車場としている。各フロアの移動用に[[エレベーター]]や[[エスカレーター]]を備える。
* 会計は売場ごとの[[キャッシュレジスター|レジ]]方式。
* 店舗内に[[テナント]]が入っている事が多く、総合スーパー単体店であってもショッピングセンターを形成している。

== 日本における歴史 ==
=== スーパーセンターの登場 ===
[[ディスカウントストア]]が中心となり、ワンフロアにすることにより人件費などに極限までに切り詰め、より大量販売による低価格を実現した[[アメリカ合衆国|アメリカ]]の[[ウォルマート]]などが中心に展開する「[[スーパーセンター]]」という業態が[[イオンスーパーセンター]]やウォルマートグループになった西友を中心に日本にも登場し、前述の2社以外にも後述の[[ベイシア]]や[[イズミヤ]]などの各総合スーパーもこの業種に進出した。

しかし、スーパーセンターは低コストでの大量販売という点では優れているが、画一化された商品の販売という点では従来の総合スーパーと変わらないという問題点を抱えている。

=== 大型ショッピングセンターの登場  ===
総合スーパーの強みである集客力や売り場づくりを活かし、弱い分野である食品以外の部門を同一の建物に[[専門店]]を入れることによりお互いの弱点を補い、さらにその規模を活かして従来の総合スーパーよりも広域から集客するという「大型ショッピングセンター」（ショッピングモール）が総合スーパーの進化型として登場した。

日本で初めて、アメリカで流行していた大型商業施設（ショッピングセンター方式）を取り入れたのは[[ダイエー]]が[[1964年]]（昭和39年）[[4月5日]]に[[大阪府]][[豊中市]]に開店させた[[グルメシティ庄内店|庄内ショッパーズプラザ]]である。[[ショッパーズプラザ]]の成功を受け[[ジャスコ]]（現・[[イオン_(店舗ブランド)|イオン]]）（[[ダイアモンドシティ]]・ジャスコシティ・イオンショッピングセンター等）や[[三井不動産]]（[[ららぽーと]]）が参入していたが、その後1980年代に[[マイカル|ニチイ]]（[[マイカルタウン]]）、1990年代に[[長崎屋]]（ラパーク）、[[イズミ]]（[[ゆめタウン]]）、[[西友]]（[[ザ・モール]]）2000年代に[[イトーヨーカ堂|イトーヨーカドー]]（[[アリオ]]）、[[ユニー]]（[[ウォークモール]]等）などが参入し、それに対抗しイオン（旧・ジャスコ）はダイヤモンドシティと比較的大型のイオンショッピングセンターを[[イオンモール]]に統一した。そうした背景から従来の車で来店するには不便な市街地にある総合スーパー単独店を郊外に置き換えるように出店していくようになった。1960年頃には、ダイエー、イトーヨーカ堂、ジャスコ、マイカル、西友がスーパー業界のビッグ５と呼ばれるようになり、これらの企業は1964年から1974年にかけて、年平均47.5%の急成長を遂げた。

=== バブル崩壊 ===
総合スーパーは、多品種の商品を大量仕入、大量販売する方式で[[高度経済成長]]期の日本の消費者の要求に応えてきたが、[[バブル崩壊]]以降は消費者の要求の多様化などに対応できなかったとされている。

一時は[[商業施設]]分野に未経験だった[[商社]]や不動産会社までもが[[デベロッパー (開発業者)|デベロッパー]]として参入していたが、大型商業施設はデベロッパーの流通ノウハウに影響される部分が大きい。[[テナント]]のほとんどが撤退、またそれによる魅力の低下など負の連鎖により、開店数年で閉鎖を余儀なくされたり、空きテナントだらけになってしまうショッピングセンターも出ていった。

[[日本]]では[[2000年]]（[[平成]]12年）6月の[[大規模小売店舗法]]（大店法）の廃止に伴い、それまで[[市街地]]立地に制約されてきた大型店の出店が広い土地の確保が可能な[[郊外]]に進むことになったことにあわせ、郊外の広大な土地に数千台規模の駐車場を備え、広域から集客する大規模なスーパーセンターや大型[[ショッピングセンター]]（ショッピングモール）といった新しい業態が誕生した。

また、[[イオン (企業)|イオン]]や[[イトーヨーカドー]]では[[2008年]]（平成20年）の[[リーマン・ショック]]による世界的な不況後は、総合スーパーの不採算店の積極的な再編を行い、新設の大型ショッピングセンターに置き換えている。

=== まちづくり三法改正 ===
大型ショッピングセンターやスーパーセンターは巨大な敷地が必要なため、郊外に建設されることが多かったが、[[2006年]]（平成18年）に[[まちづくり三法]]の改正が行われ、郊外地域への大型商業施設の建設は事実上出来なくなった。また、市街地にあった巨大工場跡地（主に[[日本たばこ産業|JT]]など）も[[用途地域]]の制限も厳しくなり[[工業地域 (用途地域)|工業地域]]に大型店舗を建てられなくなった。

そのため、現在においては[[土地区画整理事業]]地内など市街化区域内の土地に建設される例が目立っていたが、郊外に比べて優良な立地ゆえに巨大な土地の確保が難しく建設費がかさみ、また[[2007年]]（平成19年）から起こったアメリカの[[サブプライムローン]]の焦げ付きや住宅[[バブル景気|バブル]]の崩壊などによる不況も加わり、新設件数が少なくなる傾向にある。

=== 専門店の増加による衰退 ===
衣料品や家電を取り揃えていた総合スーパーだったが2000年代から衣料品はアパレルショップ、家電は家電量販店など専門性の高い業態が生まれたため総合スーパーは時代遅れとなった。そのため総合スーパーが担っていた幅広い品揃えは単一の店舗から複数の店の入る複合商業施設にと代わった<ref>{{Cite web |url=https://president.jp/articles/-/78229?page=2 |title=かつて一世風靡したGMSは次々に姿を消した |access-date=2024年8月31日 |publisher=プレジデント社}}</ref>。

== 日本の主な総合スーパー ==
{{Commonscat|Supermarkets}}
; [[イオングループ]]
: 業界1位、国内小売企業売上高ランキング1位<ref name="Toyo202012">{{Cite web|和書|url=https://toyokeizai.net/articles/-/396908|title=群馬の巨人｢ベイシア｣孤高の小売集団の全貌|author=真城愛弓|publisher=[[東洋経済新報社]]|date=2020-12-07|accessdate=2021-02-09}}</ref>。
:; [[イオン (店舗ブランド)|イオン]]
:: [[イオングループ]]の中核。[[2011年]]（平成23年）3月1日に「[[ジャスコ]]」・「[[サティ (チェーンストア)|サティ]]」・「[[ポスフール]]」を統合し、店舗ブランドを統一。2015年9月と2016年3月には一部の「[[ダイエー]]」店舗がイオンに転換された。[[2015年]]（平成27年）以降は食品スーパー([[スーパーマーケット|SM]])業態や特定の品目に集約した店舗など総合スーパーから離れた店舗が増えている。
:; [[ダイエー]]
:: かつては日本最大手の流通企業であり、日本を牽引する総合スーパー事業者であったが、バブル崩壊などもあり経営が行き詰まり、[[産業再生機構]]の下で経営再建後は[[丸紅]]傘下となった。丸紅の傘下になった2007年に[[イオン (企業)|イオン]]との提携を締結し、その後[[2013年]]（平成25年）3月にイオンが[[株式公開買い付け]]（TOB）を実施し連結子会社化されたがその後も業績は好転せず、2015年にイオンの完全子会社となり、多数の店舗をイオンに譲渡し首都圏と近畿圏に事業領域を限定しイオングループのスーパーとして存続している。子会社化後から店舗譲渡などもあり主力業態は食品スーパーとなっており総合スーパーの店舗は少数派となってきている。
:; [[フジ・リテイリング|フジ]]
:: [[四国]]、[[山陽地方]]（岡山県を除く）に展開。2018年以降イオンと資本提携をしており、2022年の[[マックスバリュ西日本]]との経営統合後はイオンの子会社となった。関東地方で「フジ」の名称で展開する「[[富士シティオ]]」との関係性はない。
::; フジグラン
::: フジが運営するショッピングセンター。
; [[セブン&アイホールディングス]]
: 業界2位、国内小売企業売上高ランキング2位<ref name="Toyo202012"/>。子会社だった[[セブンイレブン・ジャパン]]の好調に支えられた経営体制からの脱却を図るため、持ち株会社セブン&アイホールディングスを設立し、対等の関係になった。
:; [[イトーヨーカ堂]]（イトーヨーカドー）
:: 東日本を中心に展開していたが、業績低迷が続き、2000年代以降は不採算店、老朽化店の閉鎖や食品スーパー（SM）業態への転換、地方店舗の閉鎖と首都圏への集中による建て直しを進めている。
::; [[天満屋ストア]]
::: 岡山県や広島県などの中国地方で展開。元々は中国地方で百貨店を展開する[[天満屋|天満屋グループ]]の子会社だったが、2021年時点ではイトーヨーカ堂の方が多く株を保有している<ref>{{Cite web|和書|url=http://www.tenmaya-store.co.jp/assets/images/sys/2021/05/21200528_houkokusho.pdf |title=第52期報告書 |format=PDF |publisher=株式会社天満屋ストア |date=2021-05 |accessdate=2023-03-26}}</ref>。
:::; [[天満屋ストア#天満屋ハピータウン|天満屋ハピータウン]]
:::: 天満屋ストアが運営するショッピングセンター。本社のある岡山県を中心に広島県などにも複数の店舗を構える。そのほかにも食品スーパーの[[天満屋ストア#天満屋ハピーズ|天満屋ハピーズ]]などが岡山県を中心に鳥取県などにも出店している。
:; [[イズミ]]
:: [[広島市]]に本社を置きながら、中国地方（鳥取県を除く）、四国地方のみならず[[九州地方]]へも展開。
:: セブン&アイホールディングスとは2018年より業務提携しており、[[プライベートブランド]]「[[セブンプレミアム]]」などの取り扱いをしている。但し、資本関係はない。
::; [[ゆめタウン]]
::: イズミが運営する総合スーパー・ショッピングセンター。破綻した熊本の総合スーパー[[ニコニコドー]]を買収するなどして、[[イオン九州]]や四国地場最大手の[[フジ・リテイリング]]と競合している。
; [[パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス]]（[[ドン・キホーテ (企業)|ドン・キホーテ]]）
: 業界3位、国内小売企業売上高ランキング4位<ref name="Toyo202012"/>。元々は[[ディスカウントストア]]だったが、[[長崎屋]]や[[ユニー]]を買収し、総合スーパー事業に参入。
:; [[ユニー]]
:: [[中部地方]]や[[関東地方]]を中心に展開し、特に中部地方では市場占有に成功。
::; [[ユニー#ウォーク|ウォーク]]
::: アピタ ・ピアゴを[[核店舗]]とするショッピングセンター。同社が展開するモール型ショッピングセンターの名称は[[リバーサイド千秋]]を除きSCごとに地域に関連した単語にウォークを組み合わせ「○○ウォーク」という名称になっている。
:; [[長崎屋]]（MEGAドン・キホーテ）
:: [[1990年]]の[[長崎屋火災|尼崎店火災]]やバブル崩壊に伴い[[2000年]]（平成12年）に破綻。その後は[[パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス]]の傘下に入り、[[ドン・キホーテ (企業)|MEGAドン・キホーテ]]が主力となっており、長崎屋の店舗は指折り数える程にまで減少した。
::; ラパーク
::: 長崎屋やMEGAドン・キホーテを核店舗とするショッピングセンター。現在はほとんどが消滅。
; [[ベイシア]]
: 業界4位、国内小売企業売上高ランキング7位<ref name="Toyo202012"/>。[[群馬県]]で創業し、[[関東地方]]や[[中部地方]]（[[北陸地方|北陸3県]]除く）、[[福島県]]、[[滋賀県]]にて展開。かつては'''いせや'''という名称で総合スーパーを展開していたが、同社がスーパー部門を切り離し、ベイシアを設立してからは多階層の総合スーパーの新規出店を止め、[[スーパーセンター]]を中心に展開を行っている。
; [[西友]]
: かつての[[セゾングループ]]の中核企業であり、規模拡大を押し進めたが、[[バブル崩壊]]後に戦略はつまづきグループは解体、その後世界最大小売業者であるアメリカの[[ウォルマート]]の子会社を経て現在は投資ファンドの傘下にある。ウォルマート傘下に入って以降は食料品売場を除く売場をテナントに転換しており総合スーパーである店舗は激減している。
:; [[ザ・モール (ショッピングセンター)|ザ・モール]]
:: 西友が運営するショッピングセンター。核店舗は「西友」と「[[リヴィン|LIVIN]]」の二通りがある。 
; [[平和堂]]
: ユニーより教授された経営ノウハウにより「[[琵琶湖]]ネックレスチェーン構想」として地盤の[[滋賀県]]を固め、[[北陸地方]]や京阪神地区など周辺へ展開。経営破綻した[[グランドタマコシ]]や経営の傾いた[[ヤナゲン]]を傘下に収め[[東海地方]]へも進出し始めている。
:; [[アル・プラザ]]
:: 平和堂が運営するショッピングセンター。
; [[イズミヤ]]
: 主に[[近畿地方]]の都市部で店舗を展開している。[[2014年]]6月より、[[阪急百貨店]]などを運営する[[エイチ・ツー・オー リテイリング]]系列に入り、阪急百貨店のギフトなども扱っている。<!--[[1968年]]（昭和43年）に[[日本初]]の[[ショッピングセンター]]として岸和田店を開店、-->以前は関東、中部(東海)、中国の各地方にも出店していたが、エイチ・ツー・オー リテイリング傘下で京阪神地域への特化を進め、2020年2月の宮崎店撤退をもって遠隔地の店舗はすべて閉鎖した。GMSから食品スーパー（テナント併設）への転換を進めている。[[2023年]]にはエイチ・ツー・オー リテイリング傘下の高級食品スーパー[[阪急オアシス]]と経営統合する。
; [[サンリブ・マルショクグループ|サンリブ・マルショク]]
: [[別府市]]と[[下関市]]で創業、九州・山陽地方を地盤とし、現在は[[北九州市]]と[[大分市]]に本部を構える。
: [[カリーノファシリティーズ|寿屋]]破綻後の九州地場最大手として、イオンや[[イズミ]]と激しい競争を繰り広げ、近年は主に中規模 - 小規模GMSや食品スーパーの展開を中心とすることで差別化を図っている。
:; サンリブシティ
:: サンリブ・マルショクが運営するショッピングセンター。[[北九州市]][[小倉南区]]と[[熊本市]]に所在。<!--[[福岡市]][[西区 (福岡市)|西区]]の[[���の葉モール橋本]]も仮称はサンリブシティ橋本であったが<ref>[http://www.data-max.co.jp/2009/10/20091026no1479.html 2009年10月26日［月］No.1479：｜NetIB-NEWS｜ネットアイビーニュース]</ref>、運営主体が[[福岡地所]]であったこと等から、正式名称からは「サンリブシティ」が外れた。なお、-->ショッピングセンター業態であっても単に「サンリブ」や「マルショク」名での出店も多い。

上記のほか、各地域にローカル展開している総合スーパーも存在する。

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
<!--=== 注釈 ===
{{Notelist2}}-->
=== 出典 ===
{{Reflist}}

== 関連項目 ==
* [[ベイシアグループ]]
* [[StyleOne]] - 前述の[[ユニー]]・[[イズミヤ]]・[[フジ・リテイリング]]・[[サンリブ・マルショクグループ|サンリブ・マルショク]]が共同展開するプライベートブランド。
* [[日本流通産業]] - [[平和堂]]を始めとする中小総合スーパーが多く加盟するコーペラティブチェーン。
* [[ハイパーマーケット]]
* [[スーパーセンター]]
* [[パワーセンター]]
* [[ショッピングセンター]]

{{Normdaten}}
{{デフォルトソート:そうこうすうはあ}}
[[Category:日本の小売業]]
[[Category:日本の商業施設]]
[[Category:日本のGMS|*]]

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