システム通信科 (陸上自衛隊)

システム通信科は、広範囲に分散し少人数で行動することが多いのが特徴で、実戦における部隊編成は各システム通信特技（[#特技|後述]）が集合し通信所を開設・運用する。運用には平時から綿密に計画されており各特技が有機的に統合されることで最大の能力を発揮する。

陸上自衛隊のシステム通信科における最大の部隊はシステム通信団（市ヶ谷駐屯地）であり、各方面隊には方面システム通信群が編成されている。さらに、各師団には通信大隊、旅団には通信隊、第1空挺団・水陸機動団には通信中隊、各高射特科群・第15高射特科連隊には高射搬送通信中隊が配置されている。他に電子戦専門部隊の電子作戦隊、第1電子隊及び西部方面情報隊通信情報隊、職種学校の陸上自衛隊システム通信・サイバー学校、教育研究支援部隊の通信教導隊、通信保全を担当する通信保全監査隊、サイバーテロ対処部隊であるシステム防護隊、後方支援部隊には通信電子器材の補給・整備を担任する通信電子整備隊、直接支援隊等がある。それ以外に、システム通信科部隊ではないが戦闘職種（普通科・特科・機甲科・施設科）等の本部管理中隊等に通信小隊等が編成され隷下部隊と上級部隊との通信を確保している。

陸上自衛隊の通信構成には、駐屯地間の固定通信網である基地通信（基地システム通信部隊）と、展開した部隊間の移動通信となる野外通信（野外通信部隊）がある^[1]。基地通信と野外通信は連接・重畳されるが、中央と各方面隊間の通信はシステム通信団、方面隊内の通信は方面システム通信群が担当している。師団・旅団内の野外通信は、通信大隊・通信隊が担当する^[1]。

2021年（令和3年）3月に電子戦専門部隊として、ネットワーク電子戦システムを配備���、電波の収集・分析及び相手方の電波利用を無力化して作戦を有利に進めることに寄与する部隊として第301電子戦中隊が西部方面システム通信群隷下に新編された^[2][3][4]。

2022年（令和4年）3月に電子作戦隊が陸上総隊隷下に新編され^[4][5]、第101電子戦隊および第301電子戦中隊を隷下に編合^[5][6]。

2024年（令和6年）3月に通信科がシステム通信科に変更された^[7][8]。

現在、システム通信科特技は以下の5つに大別される。

搬送（Carrier）

多重無線通信を担任する。大容量の通信組織を比較的容易に開設することが出来る。現在の主流通信経路で衛星通信も搬送の範疇に含める場合が多い。

有線（Wire）

有線通信を担任する。搬送と連接し電話交換機で自動電話網を構成する他、末端までの有線通信経路を構成する。

無線（Wireless）

無線電信を担任する。モールス信号や無線電話を用いて長距離通信を構成する。廃れる一方で最後の通信手段として確保されており、その長所が映画インディペンデンス・デイでも再現されている。

信務（Cipher）

信務電信を担任する。独自の技術で各種秘匿通信を行う他、通信保全にも長けていることが多い。

システム（System）

システム端末の運用操作・保守（コンピュータセキュリティ・対クラッキングを含む）及びネットワーク回線及び構成機器の維持管理、プログラムの開発等を行う。方面隊隷下に編成されていた「システム管理隊」がこれを担当していたが、近年の通信技術の革新に伴い基地通信部隊と統合、現在は「基地システム通信隊」として一元管理されている。システム通信科のみならず、これらの技術に長けた諸職種の隊員で構成されている。

この他上記特技を保有しながら電子戦や映像写真業務に特化した隊員もいる。特技区分については近年の通信技術の革新が著しく、現状では対応出来ない側面が露呈していたために将来的な特技の統合・新設等の研究が重ねられてきたが、31中期防期間中に「システム通信科」へ変更される予定であった^{[注 1][注 2]}が2024年（令和6年）3月に変更された^[7]。

システム通信科又はこれと同種の部隊として、中央野外通信群本部及び本部付隊、方面システム通信群本部及び本部付隊、基地システム通信大隊及び本部中隊、搬送通信大隊、指揮所通信大隊、指揮所通信中隊、中枢交換通信（中）隊、通信大隊、旅団通信隊、空挺団通信隊、水陸機動団通信中隊、中央基地システム通信隊、基地通信中隊、基地システム通信中隊、映像写真中隊、通信保全監査隊、高射搬送通信中隊、サイバー防護隊、通信教導隊、電子作戦隊、電子戦隊が、システム通信科又は これと同種の機関としてとして陸上自衛隊システム通信・サイバー学校が編成されている。

• 自衛隊サイバー防衛隊
• システム開発隊
• 野外通信部隊
• 第301映像写真中隊
• 陸上自衛隊の独立通信科部隊

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