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講談社

日本の東京都文京区にある出版社
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株式会社講談社（こうだんしゃ、英: Kodansha Ltd.）は、東京都文京区音羽[2] に本社を置く日本の大手総合出版社。系列企業グループ「音羽グループ」の中核企業[3]。

株式会社講談社
Kodansha Ltd.
本社外観
（手前が本館、奥の高層ビルが新館）
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
〒112-8001
東京都文京区音羽二丁目12番21号
北緯35度43分3.9秒 東経139度43分40.1秒 / 北緯35.717750度 東経139.727806度 / 35.717750; 139.727806座標: 北緯35度43分3.9秒 東経139度43分40.1秒 / 北緯35.717750度 東経139.727806度 / 35.717750; 139.727806
設立 1938年12月1日
業種 情報・通信業
法人番号 5010001002592 ウィキデータを編集
事業内容 雑誌・書籍・コミックの出版および販売、ならびにそれらコンテンツのマルチ展開（デジタル事業、ライツ事業、海外事業など）
代表者 野間省伸（代表取締役社長、7代目）
資本金 3億円（2023年11月30日現在）[1]
売上高 1720億円（2023年11月期）[1]
営業利益 143億円（2023年11月期）[1]
経常利益 171億円（2023年11月期）[1]
純利益 114億円（2023年11月期）[1]
総資産 3112億円（2023年11月30日現在）[1]
従業員数 945名（2022年4月現在）
決算期 11月30日
主要株主
主要子会社 音羽グループを参照
関係する人物
外部リンク www.kodansha.co.jp ウィキデータを編集
特記事項：1909年（明治42年）11月創業
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「週刊少年マガジン」「モーニング」「週刊現代」「FRIDAY」「ViVi」「群像」など30を超える雑誌のほか、文芸書からコミック、実用書や学術書まで多様な書籍を発行している。

小学館・集英社（両社とも一ツ橋グループに所属）と並ぶ日本国内の出版業界最大手であり[3]、一時は年間売上高が2000億円を超えていたこともあった。しかし、近年はいわゆる「出版不況」により売上が減少、2002年（平成14年）には戦後初の赤字決算となった。近年は紙の出版物への依存体質の改善に注力し、2015年(平成27年)以降は電子書籍などのデジタル関係、および国際や権利関係の収入が急増したことにより増収増益が続いている。2021年(令和3年)には売上高が1707億円まで回復し、純利益も155億円と、21世紀に入り最高の業績となった。

概要

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講談社本館

創業者の野間清治により1909年（明治42年）11月に「大日本雄弁会」（旧字体：大日本雄辯會、だいにっぽんゆうべんかい）として設立される。当初は弁論雑誌である『雄辯』を出版していた。「講談社」の名称はその名の通り「講談」に由来するもので、『講談倶楽部』を創刊した1911年（明治44年）から大日本雄辯會と併せて使用した[4]。評論家の徳富蘇峰は、戦前の少年や青年たちに大きな影響を与えた講談社を「私設文部省」と評した[5]。

1938年（昭和13年）10月に野間恒が2代目社長に就任すると共に株式会社に改組、同年11月に野間左衛が3代目社長に就任した。1945年（昭和20年）に野間省一が4代目社長に就任し、1958年（昭和33年）に「株式会社講談社」と改称。その後1981年（昭和56年）に野間惟道が5代目社長、1987年（昭和62年）に野間佐和子が6代目社長、2011年（平成23年）に野間省伸が7代目社長に就任し、現在に至る[4]。

「おもしろくて、ためになる」を企業理念に、戦前から大衆雑誌『キング』・『少年倶楽部』などの様々な雑誌や書籍を出版した。『吉川英治全集』・『日本語大辞典』などを出版する傍ら、多数の文学賞を主宰する。

2002年（平成14年）と2006年（平成18年）のFIFAワールドカップの際にはそれぞれFIFAオフィシャルブックとして、2002 FIFAワールドカップ『公式ガイドブック』・『公式プログラム』・『公式写真集』（総集編）、2006 FIFAワールドカップ『公式ガイドブック』・『公式総集編』を刊行している。

1982年以来、グラビア・ミスコンテストであるミスマガジンを何度かの中止を挟みながら開催してきたが、2012年からは新たにグラビアに限定しない女性アイドルオーディションであるミスiDを開催している。

1950年代からウォルト・ディズニー・カンパニーが保有しているキャラクターを使用した書籍の出版権を持っており[6]、東京ディズニーリゾートのオフィシャルスポンサーとして東京ディズニーランドにトゥーンタウンを、東京ディズニーシーにレジェンド・オブ・ミシカ（2014年9月7日ショー終演に伴い提供を終了）、タートル・トーク（2014年9月4日から）を提供している[7][8]。また、2022年11月には講談社が出版している漫画のアニメ作品をディズニー傘下の定額制動画配信サービスであるDisney+にて配信することでウォルト・ディズニー・ジャパンと合意している[6]。

また、2021年（令和3年）からはイギリスのサッカーチーム・リヴァプールFCとオフィシャル・グローバル・パートナーシップ契約を締結している[9]。

社屋本館の正面に東京メトロ護国寺駅の6番出入口がある。

沿革

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講談社野間記念館。美術品を中心に展示している美術館（文京区関口、2000年設立）。
  • 1909年（明治42年） - 初代社長野間清治により本郷区駒込坂下町（現・文京区千駄木）にて大日本雄辯會を創立。
  • 1910年（明治43年） - 大日本図書発行元として『雄弁』を創刊。
  • 1911年（明治44年） - 講談社を起こし『講談倶楽部』を創刊。
  • 1914年（大正3年） - 『少年倶楽部』を創刊。
  • 1920年（大正9年） - 『現代』『婦人倶楽部』を創刊。
  • 1924年（大正13年） - 『キング』を創刊。
  • 1925年（大正14年） - 社名を大日本雄辯會講談社と改称。
  • 1931年（昭和6年） - レコード部（現・キングレコード）を設置。
  • 1933年（昭和8年） - 本社を小石川区音羽町（現・文京区音羽）に移転。
  • 1938年（昭和13年） - 野間恒、2代目社長に就任（11月没）。野間左衛、3代目社長に就任。組織を株式会社とする。
  • 1944年（昭和19年）：企業整備令より講談社が、料理の友社、第一書房、婦女界社、陸軍の友社など11社を吸収合併。
  • 1945年（昭和20年） - 日本報道社を定款変更し、光文社を設立。野間省一、4代目社長に就任。
  • 1946年（昭和21年） - 豊国印刷を設立。
  • 1952年（昭和27年） - 第一紙業を設立。
  • 1954年（昭和29年） - 第一通信社を設立。
  • 1958年（昭和33年） - 商号を株式会社講談社に変更。
  • 1961年（昭和36年） - 音羽サービスセンター（現・講談社ビジネスパートナーズ）を設立。野間省一社長、出版文化国際交流会会長に就任。
  • 1963年（昭和38年） - 講談社インターナショナル設立。
  • 1964年（昭和39年） - 音羽建物を設立。
  • 1970年（昭和45年） - 講談社サイエンティフィクを設立。
  • 1972年（昭和47年） - ペック設立（現・講談社エ��ィトリアル）を設立。野間省一社長､国際出版連合副会長に就任。
  • 1975年（昭和50年） - 日刊現代を設立。
  • 1977年（昭和52年） - 三推社（現・講談社ビーシー）を設立。
  • 1981年（昭和56年） - 野間惟道、5代目社長に就任。
  • 1987年（昭和62年） - 野間惟道死去に伴い、野間佐和子が6代目社長に就任。
  • 2005年（平成17年） - 講談社（北京）文化有限公司を設立。
  • 2008年（平成20年） - 講談社USA、講談社USAパブリッシングを設立。
  • 2009年（平成21年） - 創業100周年。なお、100周年記念日の12月17日は、創業者・野間清治の誕生日に由来する[10]。
  • 2010年（平成22年） - 星海社を設立。
  • 2011年（平成23年） - 野間佐和子の死去に伴い、野間省伸が第7代社長に就任する。台湾講談社媒体有限公司を設立。
  • 2015年（平成27年） - 講談社学芸クリエイトを設立。ハースト婦人画報社と業務提携、同社発行雑誌の発売元になる。
  • 2016年（平成28年）11月 - 一迅社を完全子会社化。群像創刊70周年。本社、米国進出50周年。
  • 2017年（平成29年）10月 - ポリゴン・ピクチュアズとの合弁会社講談社VRラボを設立。
  • 2018年（平成30年）
    • 3月 - pixivとの協業でマンガアプリ「Palcy」を立ち上げ。
    • 4月 - マッチング型マンガ投稿サイト「DAYS NEO（デイズネオ）」オープン[11]。
  • 2019年（平成31年）3月 - 週刊少年マガジン、週刊現代創刊60周年。
  • 2020年（令和2年）
    • 3月 - Mixalive TOKYO（ミクサライブ東京）の運営を開始[12]
    • 9月 - インディーゲームクリエイターを支援するプロジェクト「講談社ゲームクリエイターズラボ」を始動[13]
  • 2021年（令和3年）
    • 4月 - 海外へのコンテンツ発信時に「講談社の作品」である事を周知してもらう事などを主な趣旨として、講談社としては初となるコーポレートロゴを制作・使用開始。ロゴを作成したのはNetflixやナショナルジオグラフィックなどのロゴ作成を手掛けた米国企業「グレーテル社」。
    • 9月 - ネット通販大手・アマゾンと取次会社を経ない直接取引を開始[14]。
  • 2022年（令和4年）
    • 4月 - 100％出資子会社株式会社KPSホールディングスが豊國印刷株式会社、第一紙業株式会社を吸収合併[15][16]。講談社ビジネスパートナーズの個人情報取扱事業・不動産事業以外の全事業をKPSホールディングスに譲渡[17]
    • 4月 - 株式会社KPSホールディングスの事業分割により株式会社KPSフルフィルメント、株式会社KPSシステムズ、株式会社KPSソリューションズ、株式会社KPSプロダクツを設立[18]
    • 11月 - ウォルト・ディズニー・ジャパンとの間で講談社が出版している漫画のアニメ作品の配信を含む戦略的協業の拡大を行うことで合意[6]。
  • 2024年（令和6年）5月 - ワニブックスを完全子会社化[19]。

決算

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決算期（期間） 売上高 製品収入 営業利益 経常利益 税引前当期利益 当期純利益
第63期（2000年12月1日 - 2001年11月30日） 1769億円 36億円 31億円 7億円
第64期（2001年12月1日 - 2002年11月30日） 1712億8700万円 9億円 7億6400万円 ▲1600万円
第65期（2002年12月1日 - 2003年11月30日） 1672億1200万円 12億円 24億円 14億1600万円
第66期（2003年12月1日 - 2004年11月30日） 1598億2700万円 ▲6億円 ▲5億1000万円 ▲7300万円
第67期（2004年12月1日 - 2005年11月30日） 1545億7200万円 44億円 77億0500万円 52億1500万円
第68期（2005年12月1日 - 2006年11月30日） 1455億7000万円 4億円 32億円 31億0300万円 15億3900万円
第69期（2006年12月1日 - 2007年11月30日） 1443億0100万円 ▲3億3800万円 24億0800万円 26億円 10億5800万円
第70期（2007年12月1日 - 2008年11月30日） 1350億5800万円 ▲約62億円 ▲約52億円 ▲48億7400万円 ▲76億8600万円
第71期（2008年12月1日 - 2009年11月30日） 1245億2200万円 ▲約73億円 ▲約49億円 ▲約60億円 ▲57億2200万円
第72期（2009年12月1日 - 2010年11月30日） 1223億4000万円 ▲18億円 6億円 2億円 5億6100万円
第73期（2010年12月1日 - 2011年11月30日） 1219億2900万円 2億円 17億円 7億2500万円 1億6400万円
第74期（2011年12月1日 - 2012年11月30日） 1178億7100万円 ▲6億7800万円 10億6700万円 27億円 15億5000万円
第75期（2012年12月1日 - 2013年11月30日） 1202億7200万円 24億2200万円 48億2500万円 41億円 32億1400万円
第76期（2013年12月1日 - 2014年11月30日） 1190億6400万円 27億円 53億円 38億円 27億5500万円
第77期（2014年12月1日 - 2015年11月30日） 1168億1500万円 18億円 34億円 34億6200万円 14億5400万円
第78期（2015年12月1日 - 2016年11月30日） 1172億8800万円 30億円 51億円 46億円 27億1400万円
第79期（2016年12月1日 - 2017年11月30日） 1179億5700万円 約19億円 約43億円 約36億円 17億4800万円
第80期（2017年12月1日 - 2018年11月30日） 1204億8400万円 22億円 47億円 45億円 28億5900万円
第81期（2018年12月1日 - 2019年11月30日） 1358億3500万円 643億1000万円 89億円 112億円 110億円 72億3100万円
第82期（2019年12月1日 - 2020年11月30日） 1449億6900万円 635億0900万円 160億円 163億円 154億円 108億7700万円
第83期（2020年12月1日 - 2021年11月30日） 1707億7400万円 662億8600万円 217億円 240億円 231億円 155億5900万円
第84期（2021年12月1日 - 2022年11月30日） 1694億8100万円 573億5500万円 191億円 220億円 149億6900万円
第85期（2022年12月1日 - 2023年11月30日） 1720億0200万円 533億9400万円 143億円 171億円 177億円 114億1900万円
  • 製品収入は雑誌・書籍の紙媒体の売上。
  • 『官報』決算公告は第46期以降「単位億円」表記。

ギャラリー

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主な発行雑誌

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女性誌

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男性誌・情報誌

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幼児誌

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女性コミック誌

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男性コミック誌

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文芸誌

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その他雑誌

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かつて発行・発売していた雑誌

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主な発行書籍・レーベル

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文芸・ライトノベル

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ノンフィクション・学芸

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児童書

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実用書

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  • 健康ライブラリー

全集

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辞典

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  • 講談社国語辞典 第三版
  • 講談社カラー版 日本語大辞典 第二版
  • 学術文庫 国語辞典 改訂新版
  • 日本語の正しい表記と用語の辞典 第二版

ムック

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  • 世界の名酒事典
  • お料理家計簿
  • かんたん年金家計ノート
  • ラーメン大賞
  • 別冊ベストカー

漫画単行本

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→詳細は「講談社の漫画レーベル」を参照

WEBメディア

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終了したWebサービス

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LIVEエンターテインメント

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  • Mixalive TOKYO（ミクサライブ東京）

文学賞

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以上は野間三賞と呼ばれる。

終了した賞

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主なベストセラー

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戦前

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戦後

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撤退した事業

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レコード

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→詳細は「キングレコード」を参照

昭和6年（1931年）から昭和26年（1951年）までは講談社自体が直接持っていた。昭和21年（1946年）に録音部門から独立させ、昭和26年に本体も独立させ、録音子会社も株式会社キングレコードの傘下に移動させた。

出版社系のレコード会社としてはKADOKAWAとは競合関係にあることから、スターチャイルドとしてアニメ系レーベルを有し、声優系歌手といったアニメ関連に強くしている事でKADOKAWAとの競合性をアピールしている。アニメ作品も講談社や一迅社といった音羽グループ系のコンテンツにおける主力事業者ではあるが、KADOKAWAと比べて、他グループ系のアニメコンテンツが非常に多いのも特徴。

食品・医薬品

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1930年代の講談社の広告。当時刊行の雑誌と並び、食品・医薬品群が列記されている

昭和初期、どりこの（清涼飲料水、現代でいう所の栄養ドリンク）を筆頭に、イノール（胃腸薬）・トラシン（感冒薬）・パミール（目薬）などの医薬品・栄養食品を代理部を通じて販売していた。

ゲームソフト

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  • ブルーアルマナック （1991年6月22日、メガドライブ）（講談社総研）
  • 騎士伝説 （1993年7月16日、メガドライブ）（講談社総研）
  • 魔天の創滅（1993年12月29日、メガドライブ）（講談社総研）
  • ウルトラマン図鑑 （1996年9月13日、セガサターン）
  • 金田一少年の事件簿 悲報島 新たなる惨劇 （1996年11月29日、PlayStation）
  • BOYS BE… （1997年3月28日、PlayStation）
  • はじめの一歩 （1997年7月31日、PlayStation）
  • B線上のアリス （1997年9月18日、PlayStation）
  • ウルトラマン図鑑2 （1997年12月18日、セガサターン）
  • 頭文字D外伝 （1998年3月6日、ゲームボーイ）
  • 金田一少年の事件簿2 地獄遊園殺人事件 （1998年3月26日、PlayStation）
  • 修羅の門 （1998年4月2日、PlayStation）
  • ウルトラマン図鑑3 （1998年6月18日、セガサターン）
  • 頭文字D （1998年6月18日、セガサターン）
  • 水木しげるの妖怪図鑑 総集編 （1998年6月25日、セガサターン）
  • つんつん組 すうじでぷにぷに （1998年9月23日、PlayStation）
  • だんじょん商店会 〜伝説の剣はじめました〜 （1998年10月29日、PlayStation）
  • つんつん組2 もじもじぱっくん （1998年11月19日、PlayStation）
  • 頭文字D （1999年1月7日、PlayStation）
  • つんつん組3 カンジベーダー （1999年1月28日、PlayStation）
  • サイコメトラーEIJI （1999年2月18日、PlayStation）
  • ぴくぴく仙太郎パズルでごはん （1999年2月18日、PlayStation）
  • 胸騒ぎの予感 八神ひろきのGame-Taste （1999年5月20日、PlayStation）
  • 金田一少年の事件簿3 〜青龍伝説殺人事件〜 （1999年8月5日、PlayStation）
  • BOYS BE…2nd Season （1999年9月22日、PlayStation）
  • 鬼眼城 （1999年12月22日、PlayStation）
  • 賭博黙示録カイジ （2000年5月25日、PlayStation）
  • 沈黙の艦隊 （2000年9月28日、PlayStation）
  • ナニワ金融道〜青木雄二の世間胸算用〜 （2001年7月19日、PlayStation）
  • 魔法先生ネギま!FUN DISC麻帆良祭 （2006年3月24日、Microsoft Windows）

著名な社員・出身者

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「Category:講談社の人物」を参照

テレビ番組

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放送業界との関係

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講談社が発行する『週刊現代』や『フライデー』によってNHKや各民放局、その他マスコミ（マスメディア）などをバッシングするケースがよくあるが、同社が発行する雑誌・刊行物に掲載される小説や漫画などの作品自体との関係に関して言えば関係は悪くない。結局のところ、講談社は規模が大きく、部門間（小説や漫画作品のコンテンツ発掘・著作権管理部門や、『週刊現代』『フライデー』の報道部門など）の横のつながりが希薄などが原因で論調が統一されにくいのが理由だと考えられる。

なお、講談社は各放送局と手を組んでの人気作品の映像化にかなり積極的でもある（ライバルの小学館、集英社も同様）。

NHK

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主な刊行物
教育テレビの乳幼児向け番組（雑誌）
* 『おかあさんといっしょ』（『NHKのおかあさんといっしょ』）
* 『いないいないばあっ!』（『はじめてのテレビえほん いないいないばあっ!』）
総合テレビの情報教養番組
* 『探検ロマン世界遺産』のDVD制作・販売
* 『ちょっとキザですが』（磯村尚徳）
その他（当時のNHKのアナウンサー・キャスターによるエッセイ本など。番組収録中の写真などを含む）
* 『気くばりのすすめ』（鈴木健二）
* 『スタジオ102のドラマ』（高梨英一）
* 『NHKを10倍楽しむ法』（宮崎緑）

日本テレビ

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箱根駅伝中継のガイドブックが発行されている。

TBSテレビ

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講談社は、TBSテレビの親会社であるTBSホールディングスの2.23％の株式を保有する大株主である（2022年9月末現在）。

2000年から、講談社が発行する『週刊少年マガジン』『週刊ヤングマガジン』の両編集部と共同で『ミスマガジン』を2012年度まで開催していた。なお、2013年度以降の講談社主催のオーディションは『ミスiD』となる。

2005年には、講談社系列のレコード会社キングレコードにも出資、業務提携をしている。

2006年4月からは、講談社とTBSは「ドラマ原作大賞」を共同で創設し、新たなドラマと作家の発掘を行っている[27]。

2019年3月、TBS系列準キー局の毎日放送やDMM picturesと提携し、同局の『アニメイズム』にて2年間講談社原作のアニメを放送していくことを発表した[28]。

テレビ朝日

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講談社は朝日新聞社、東映、九州朝日放送などに次いで、テレビ朝日ホールディングスの1.28%の株式を保有する株主である。なお、野間佐和子前社長は1988年6月から2010年6月までテレビ朝日の社外監査役を務めていた。

フジテレビ

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文学作品賞の江戸川乱歩賞について、両社は共に後援企業として名を連ねている[29]。

ライブドアとフジテレビとのニッポン放送株買収合戦に当たっては、講談社はフジテレビを支持し、株式公開買い付け（TOB）でニッポン放送株をフジテレビに売却した。

講談社が発行する各種雑誌（『週刊少年マガジン』や『モーニング』など）で連載されているコミックが、フジテレビでテレビドラマ化されるケースが多い。

文化放送

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関連会社の光文社と共に出資している。また同社3代目社長の友田信は講談社の出身であった。

テレビ東京

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講談社の漫画作品がテレビアニメ化される際に、系列会社のキングレコード（スターチャイルド）がサントラなどで制作に関わることが多い。

疑義が持たれた報道・不祥事など

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記事掲載によって問題化した事件

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→詳細は「週刊現代」を参照

盗用問題

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  • 2016年に高橋洋一が出版した『中国GDPの大嘘』（講談社）について、金森俊樹が自身の連載記事における記述と著しく類似している部分があると指摘した[33]。これに対して講談社は、第一事業局企画部担当部長名で、講談社の不手際で出典の明示を怠ったとして、謝罪した[34]。

記事掲載を伴わない事件・不祥事など

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  • 講談社社員による大学生の身分であると詐称したアンケート調査事件（2007年11月29日）
講談社社員が、「市場研究を行っている大学生（慶應義塾大学総合政策学部）」と身分を詐称し、インターネットのブログ運営者らに対し、漫画についてのアンケート調査を実施していたことが判明した。発覚後、講談社より被害者（アンケートの送付先）と慶應義塾大学に対して謝罪が行われたが、アンケート送付先に送られたメールの中に「（今回のアンケートについて）ご許可がいただければ、弊社の今後の販売・宣伝施策に活かさせていただきますが、」との記述があった。これにより、「ここで『はい』なんて言うか」と、余計に怒りを買うこととなった[35]。

社歌

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1951年（昭和26年）2月に社内で歌詞を募集し、最終候補作5篇を選定したがいずれも採用に至らなかったため社員5名の合作扱いとし、西條八十が補作した[36]。歌詞の完成後、江口夜詩に作曲を依頼し12月17日の本社記念日式典で発表演奏が行われる。キングレコードが江口浩司の編曲、ボニージャックスと坂本プリティーズの歌唱によりシングル盤（規格品番：NCS-700）を製造している。B面はインストゥルメンタルの「行進曲 我等が講談社」。
大和和紀『はいからさんが通る』では、主人公の紅緒がこの社歌を口ずさむ場面がある。

過去の社歌

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  • 「大日本雄弁会講談社社歌」
    • 作詞：茂木茂、宮下丑太郎[37]
    • 作曲：栗林宇一（原曲）
1924年（大正13年）の『少女倶楽部』1月号に掲載[38]。作詞は社員の合作で、旧制第一高校の寮歌「アムール川の流血や」の旋律を転用したものだった[37]。
1931年（昭和6年）制定[40]。「神統二千六百年…」で始まる大時代的な歌詞のため、戦後に現社歌へ代替わりした。

音羽グループ（系列企業）

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  • 株式会社光文社 [3] - 1945年創業。講談社子会社の日本報道社を定款変更する形で設立。
    • 光文社クリエイティブ株式会社 - 写真スタジオ管理運営業務、出版物販売促進業務、情報および資産管理業務、出版物校閲業務。
  • キングレコード株式会社[3] - 1931年創業。1951年に講談社のレコード部門から分離独立。
    • 株式会社セブンシーズミュージック - 音楽出版社。
    • ベルウッド・レコード株式会社
    • 株式会社キングインターナショナル - 海外CDの輸入販売。
    • 株式会社キング関口台スタジオ - 音楽・映像のレンタルスタジオの運営管理。
    • 株式会社Dazed - キングレコード内レーベル「EVIL LINE RECORDS」発のIPの開発・運営、ライセンス窓口業務、ファンクラブの運営
  • 株式会社日刊現代[3] - 1975年創業。『週刊現代』編集長の川鍋孝文と、後に講談社5代目社長となる野間惟道が設立。
    • 株式会社日刊現代大阪
    • 株式会社ノンコム
  • 株式会社講談社エディトリアル - 生活実用書および一般書籍の編集、委託出版（自費出版、カスタム出版）。発売元は講談社本体。
  • 株式会社講談社サイエンティフィク - 自然科学書の企画・編集。
  • 株式会社講談社ビーシー - 自動車関連の雑誌、書籍などの発行、編集。発売元は講談社本体。2009年6月1日に三推社より社名変更。
  • 株式会社星海社[3] - 2010年創業。漫画・ライトノベルの他、『星海社新書』などを発行。『講談社BOX』初代部長の太田克史が講談社100%出資で設立。発売元は講談社本体。
  • 株式会社短歌研究社 - 『短歌研究』の出版。講談社およびその他出版社の人文系の書籍・雑誌などの企画提案・編集受託。
  • 株式会社一迅社[3] - 1992年創業。漫画・ライトノベル中心の出版社。2016年11月に講談社が完全子会社化[41]。発売は講談社と共同で、現在の経営陣も講談社の漫画部署OBで構成されている。
  • 株式会社講談社パル - 講談社こども教室（幼児教室）の運営。
  • 株式会社講談社VRラボ - VRコンテンツ・映像・ゲーム・音声・音楽などのデジタルコンテンツの企画・制作・製造・卸・貸与・販売・版権事業および輸出入。ポリゴン・ピクチュアズとの合弁会社。
  • KODANSHAtech合同会社 - ウェブメディア、デジタルコンテンツの開発会社。
  • 株式会社コンテンツデータマーケティング - コンテンツマーケティング事業、メディアマネタイズ事業、コンテンツデータソリューション事業。TOPPAN株式会社と株式会社CARTA COMMUNICATIONSとの合弁会社。
  • 株式会社KPSホールディングス
    • 株式会社KPSフルフィルメント - 出版流通業務、古紙化業務、その他物品の保管・発送業務
    • 株式会社KPSプロダクツ - コンテンツデータ制作（コミックス・書籍・雑誌）、印刷・製本、コンテンツ制作支援（校閲・装丁デザイン・翻訳・動画・オーディオブック）、用紙調達、アプリやwebサイトの運営業務・SNS配信サポート、データアーカイブ業務
      • 株式会社KPSPコミックプロダクション - DTP制作事業
    • 株式会社KPSソリューションズ - 出版関連業務受託、業務改善提案・BPR、バックオフィス業務、各チャネル対応の販売業務、高スキル人材での業務支援
    • 株式会社KPSシステムズ - システム開発・保守・運用業務、個人情報管理業務
  • 株式会社第一通信社 - 1954年創業。講談社100%出資の総合広告代理店。
    • 株式会社講談社IP - メディアビジネス事業、ライツビジネス事業、メディア運営支援、広告宣伝・プロモーション事業。
  • 音羽建物株式会社 - ビル・不動産の管理運営、造園事業。
  • 株式会社講談社ヒューマンネットワーク - 人材派遣会社。
  • 株式会社講談社ビジコ - 音羽グループ各社の経理業務。
  • 株式会社ワニブックス[19] - 書籍、雑誌、写真集の出版
    • 株式会社ワニ・プラス - 新書・書籍の発行
  • BROGENT JAPAN ENTERTAINMENT株式会社 - 講談社と台湾のライド型VRアトラクション機器の開発・製造会社「Brogent Technologies Inc.」と、電通との合弁会社。
  • 講談社（北京）文化有限公司
  • 台湾講談社媒体有限公司
  • 北京颶風社文化有限公司
  • KODANSHA USA, INC. - アメリカ事業の統括会社。
    • KODANSHA USA PUBLISHING, LLC.
  • KODANSHA EUROPE LTD.

関連法人

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  • 一般財団法人野間文化財団
  • 公益財団法人国際文化フォーラム
  • 公益財団法人野間教育研究所
  • 公益財団法人吉川英治国民文化振興会

過去

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  • 講談社北海道支社 - 1945年5月、戦局の悪化に伴い、製紙産業が盛んな苫小牧・釧路に近い、札幌市の冨貴堂書店に疎開する形で支店を設置。東京では困難となっていた印紙・葉書、切手類の印刷も請け負った。戦後は東京本社が戦犯企業となったことで印刷用紙の割当問題などが生じたため、満洲から帰国した阪本牙城『タンク・タンクロー』の続編を刊行するなど、1950年頃まで独自の出版活動を行った。
  • みどり社 - 光文社と同じく、戦後の印刷用紙の割当問題に対処するため、講談社内に設けられた子会社。光文社とは異なり、1950年代頃に消滅。
  • マイヘルス社 - 1974年、講談社を退社した牧野武朗との共同出資で設立。中高年向けの健康雑誌を扱う。後にマキノ出版、わかさ出版を創立し、独自の企業グループとして独立。
  • スコラ - 1981年に講談社の子会社として設立。1988年7月に講談社から独立し自社の出版者記号を移行。2001年3月に特別清算される形で消滅。
  • アスク - 1981年に講談社とアスクの折半出資で「アスク講談社」として設立。1998年に資本関係は解消しアスクに商号変更。2017年10月にアスク出版に吸収合併され解散。
  • 講談社インターナショナル - 1963年設立。洋書・語学書・一般書を扱い、日本語作品の英語への翻訳出版も行っていた。 2011年4月末で解散[42]。
  • ランダムハウス講談社 - 2003年にランダムハウスとの提携で設立。2010年の提携解消により武田ランダムハウスジャパンに改称。2012年12月に倒産[43]。
  • 2&4モータリング社 - 自動車関連の映像メディアの制作事業。
  • 株式会社講談社フェーマススクールズ - 美術系の通信教育を扱っていた。2020年10月清算結了[44]。
  • ヴァーティカル - 2011年大日本印刷と共同で買収[45]。
  • Kodansha Advanced Media LLC. - デジタルガレージとの合弁会社。
  • 株式会社講談社エフエス
  • 株式会社講談社コミッククリエイト[46] - 『復活ボンボンシリーズ』、特撮書籍などを企画・編集。 2021年8月末で解散。
  • 豊国印刷株式会社 - 1946年創業。書籍・コミック単行本の本文印刷、デジタル製版、デジタルコンテンツ管理。 2022年4月、KPSホールディングスに吸収合併され解散。
  • 第一紙業株式会社 - 1952年創業。出版・印刷用紙などの紙材関連の専門商社。 2022年4月、KPSホールディングスに吸収合併され解散。
  • 株式会社講談社ビジネスパートナーズ - 個人情報取扱事業・不動産事業。 2011年7月に自費出版を扱う「講談社出版サービスセンター」と本の物流・保険代理業を扱う「講談社ロジコム」が合併して設立。2023年2月、KPSホールディングスに吸収合併され解散。

その他の出資会社

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過去

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  • 報知新聞社 - 1930年に買収し傘下に収めるも、野間清治の死去後、1938年に売却。読売新聞傘下となるのは1942年。
  • アイペック - 講談社、パイオニアなどが出資していたが店頭公開後、粉飾決算が発覚し1992年に倒産。
  • アスミック・エース - アスク（As）・住友商事（smi）・講談社（k）が共同で「アスミック」として設立し、角川書店、住友商事の子会社を経て現在はジュピターテレコムの子会社。
  • LINE Book Distribution（LINE52%、メディアドゥ24%、講談社、小学館の4社の合弁事業会社）

業務提携

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  • Cygames - コミックスレーベル「サイコミ」の販売業務を2017年から講談社が受託[47] していたが、2019年から小学館へ移行し、2020年4月以降はすべて絶版となっている。

加盟団体

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脚注

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出典

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  1. ^ a b c d e f 第85期決算公告、2024年（令和6年）3月19日付「官報」（号外第61号）78頁。
  2. ^ “交通・地図 ： 講談社”. www.kodansha.co.jp. 2022年1月21日閲覧。
  3. ^ a b c d e f g 小林浩「人文書出版と業界再編: 出版社と書店は生き残れるか」『人文学報』第514巻第15号、東京都立大学、2018年、63-85頁、NAID 120006422578。 
  4. ^ a b “講談社の歴史”. 講談社. 2021年9月4日閲覧。
  5. ^ “レファレンス協同データベース”. 2021年9月4日閲覧。
  6. ^ a b c “ディズニー、講談社とアニメ作品の配信を含む戦略的協業の拡大を発表 第一弾として『東京リベンジャーズ 聖夜決戦編』をディズニーの動画配信サービスにて見放題世界独占配信”. ディズニー公式 (2022年11月30日). 2022年12月1日閲覧。
  7. ^ オフィシャルスポンサー、東京ディズニーリゾート
  8. ^ 講談社は東京ディズニーシー®/東京ディズニーランド®のオフィシャルスポンサーです。、講談社公式サイト
  9. ^ “リバプールFCとオフィシャル・グローバル・パートナーシップ契約締結のお知らせ” (PDF). 講談社 (2021年6月22日). 2021年9月4日閲覧。
  10. ^ 読みたい：最前線　創業百年の「書き下ろし100冊」、毎日新聞、2009年12月15日[リンク切れ]
  11. ^ 『オープンわずか３週間でキャッチコピーを反故に。講談社発のマンガ投稿サイト「DAYS NEO（デイズネオ）」、〝講談社７誌100人超の編集者と出逢える場所〟のはずが…？』（プレスリリース）、講談社。2022年4月9日閲覧。
  12. ^ 『「ミクサライブ東京」が1周年を記念して2.5次元俳優や声優などのVRコンテンツ専用チャンネルを開設！』（プレスリリース）、講談社。2022年4月9日閲覧。
  13. ^ 『講談社がインディーゲーム開発者に年間最大１０００万円支給＆全力サポート！』（プレスリリース）、講談社。2022年4月9日閲覧。
  14. ^ “講談社とアマゾン、「異例」直接取引の背景は　待ったなしの流通改革”. 朝日新聞. (2019年9月16日). https://www.asahi.com/articles/ASP9J5CJVP8NUTIL051.html 2021年9月17日閲覧。 
  15. ^ “講談社 グループ会社を再編 豊国印刷、第一紙業は解散”. 文化通信デジタル (2022年2月22日). 2022年2月23日閲覧。
  16. ^ “KPSホールディングス、豊國印刷と第一紙業を吸収合併”. マールオンライン. 2022年2月23日閲覧。
  17. ^ “講談社ビジネスパートナーズ、KPSホールディングスに個人情報取扱事業・不動産事業以外の全事業を譲渡”. マールオンライン. 2022年2月23日閲覧。
  18. ^ “令和4年2月16日（本紙第676号）29ページ、新設分割公告”. 官報. (2022年2月16日) 
  19. ^ a b “ワニブックスを講談社が子会社化 タレントの書籍や写真集”. 共同通信 (2024年5月24日). 2024年5月24日閲覧。
  20. ^ “20万部で創刊し話題！料理家・栗原はるみが新雑誌で伝えたいこと | mi-mollet NEWS FLASH Lifestyle | mi-mollet（ミモレ） | 明日の私へ、小さな一歩！（1/2）”. mi-mollet（ミモレ）. 2022年4月9日閲覧。
  21. ^ “講談社より電子BL・ハニーミルク創刊、コンセプトは「癒ししかいらない！」”. コミックナタリー. (2016年5月25日). https://natalie.mu/comic/news/188431 2016年5月25日閲覧。 
  22. ^ 『【恋に染まる、あなたに染まる】甘く刺激的なデジタルコミック誌「comic tint」4月6日（金）創刊』（プレスリリース）、講談社、2018年3月15日。2018年7月8日閲覧。
  23. ^ “「ルラ ジャパン」の発売元が講談社からマガジンハウスに”. WWD JAPAN. 2019年3月31日閲覧。
  24. ^ 『『ぴちぴちピッチ』イメージソングコンテスト結果発表＆『どうせ、恋してしまうんだ。』イメージソングコンテスト開始！』（プレスリリース）、講談社。2022年4月9日閲覧。
  25. ^ “映画「AKIRA」YouTubeで無料公開、28日まで 講談社「大友克洋全集」発売記念で”. ITmedia NEWS. 2022年4月9日閲覧。
  26. ^ 「ニッポン少年マンガ　過去の50年　未来の50年」 - テレビ東京 2009年3月23日
  27. ^ TBS・講談社 ドラマ原作大賞
  28. ^ “MBS：7月に深夜アニメ枠スーパーアニメイズム新設 アニメイズムは継続”. MANTANWEB (2019年3月8日). 2021年8月10日閲覧。
  29. ^ 講談社 BOOK倶楽部：文芸書 小説現代 江戸川乱歩賞募集要項
  30. ^ 「デスノート」から盗作…少年マガジンが謝罪 - 産経新聞、2007年12月22日
  31. ^ 和田武士 (2010年9月29日). “賠償訴訟：韓国「ダイエット主婦」側、無断で和訳本と提訴　講談社に賠償求める”. 毎日jp. 2010年10月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年10月2日閲覧。
  32. ^ “河西智美さんの胸、少年隠す…ヤンマガ発売延期”. YOMIURI ONLINE (2013年1月11日). 2013年1月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年1月20日閲覧。
  33. ^ 金森俊樹 (2016年10月27日). “髙橋洋一著書籍「中国GDPの大嘘」について”. 幻冬舎 GOLD ONLINE. 幻冬舎. 2021年10月31日閲覧。
  34. ^ 間渕隆 (2016年10月31日). “経過報告書”. 嘉悦大学. 2021年10月31日閲覧。
  35. ^ 講談社社員が慶應大生を名乗りアンケートを漫画ブログ運営者に送付、INTERNET Watch、2007年11月29日
  36. ^ 社史昭和編(1959), p727
  37. ^ a b 社史明治・大正編(1959), p591-592
  38. ^ “(株)講談社『講談社の80年 : 1909〜1989』(1990.07)”. 渋沢社史データベース. 渋沢栄一記念財団. 2023年12月13日閲覧。
  39. ^ “(株)講談社『講談社の80年 : 1909〜1989』(1990.07)”. 渋沢社史データベース. 渋沢栄一記念財団. 2023年12月13日閲覧。
  40. ^ 社史昭和編(1959), p201
  41. ^ 講談社が一迅社を完全子会社化、コミックナタリー、2016年10月14日
  42. ^ 講談社インターナショナル、4月末で解散、新文化オンライン、2011年3月9日
  43. ^ “出版社の武田ランダムハウスが破産、負債総額9億3千万円”. MSN産経ニュース (2012年12月17日). 2013年2月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年3月9日閲覧。
  44. ^ 株式会社講談社フェーマススクールズ 国税庁法人番号公表サイト
  45. ^ “講談社とDNP 米国の翻訳マンガ出版ヴァーティカル買収”. 2022年12月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年8月13日閲覧。
  46. ^ “講談社コミッククリエイトが解散”. 文化通信デジタル (2021年9月14日). 2021年9月19日閲覧。
  47. ^ “株式会社Cygames、株式会社講談社と業務提携 コミックスレーベル「サイコミ」の創刊を発表”. 2017年7月30日閲覧。

参考文献

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関連項目

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著名なOB・OG

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外部リンク

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