射場

ロケット発射の安全性、確実性などを確保するため以下のような自然・地理的および人為的条件があげられる。

射場の位置は低緯度が望まれ、出来れば赤道直下が最適となる。赤道直下から真東に発射されたロケットは地球の自転遠心力をもっとも効率よく利用できる。また、打ち上げ後に赤道面への静止衛星投入のための移動に伴う衛星搭載燃料が少なく済み、相対的にロケットの搭載量低下、衛星の大型化が行える。赤道直下で真東に発射する場合、第一宇宙速度の 7.9km/s に対し地球自転周速度の分 0.46km/s だけロケットの燃料を節約できるのは大きな利点である。日本の種子島宇宙センターは緯度30度に位置し、0.4km/s ^[2]だけ地球の自転が利用できる^[3]。

発射場では大量の火薬類や危険物を扱うため、十分に広い土地を必要とする。また発射後のロケット各段の落下点に加え、万一故障した場合の飛翔経路、破損した場合の破片の落下範囲などを考慮して、人的・物的被害の出ないように発射場の位置や発射方向が決定される。ゆえにロシアや中国のように射場を人の少ない内陸部にとれる場合を除き、海に面した場所に射場を設置することが多い。海に向かって発射する場合にも海上船舶を考慮する必要がある。一般に陸地や島の存在によって発射方位は制限を受け、漁期との関係で発射期間が限られている射場もある。そのほかにも航空路なども考慮されねばならない。イスラエルでは東側のアラブ諸国とのトラブルを避けるため、打ち上げ速度の不利を承知で西向きに打ち上げが行われている。

発射の天候待ちを減らし射場の年間利用率向上のため、年間を通じて晴れの多い安定した気候、発射時ロケットの姿勢に影響を及ぼす風があまり強くないことなどが条件として挙げられる。

最低でも、ロケットを組み立てる施設、打ち上げのためのロケット固定施設、液体燃料ロケットの場合にはロケット燃料を保管し注入する施設などが必要である。人工衛星を打ち上げる場合は大気圏外までの管制を行う施設、さらに有人飛��の場合には宇宙飛行士の宿泊施設や待機場所等も必要となる。軌道投入後は管制業務は運用担当施設に引き継がれる。

• 2019年、中国は長征11号の海上からの打ち上げに成功。民間船舶を射場として利用したものであった^[4]。

1. ^ “「宇宙ビジネス」は、みんなのものになる～スペーステックの進化がもたらす可能性～（前編）”. Transformation SHOWCASE (2022年7月21日). 2023年4月7日閲覧。
2. ^ 緯度θにおける自転速度は0.46×cos(π×θ/180) [km/s]で求められる。
3. ^ 的川泰宣『宇宙ロケットの本』日刊工業新聞社、2002年8月31日初版1刷発行。ISBN 4526049980。 
4. ^ “中国、運搬ロケットの海上打ち上げ試験に成功”. AFP (2019年6月5日). 2019年6月6日閲覧。

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• ノヴォモスコフスク (潜水艦)（ロシア語版） - 戦略ミサイル原子力潜水艦。SLBMを改造したShtil（ロシア語版）使った人工衛星打ち上げを行った。ほかに、人工衛星COMPASS-2を打ち上げた戦略ミサイル原子力潜水艦エカテリンブルクなどもある。SLBMを改造した打ち上げロケットとして、ヴォルナなどがある。
• Autonomous spaceport drone ship（英語版） - 自律航行して射場となる洋上打ち上げ船

• MSNBC: Spaceports compete in race for business